新しい力を大きな明日へ、株式会社ベンチャーラボ

元小松製作所取締役技術本部副本部長。1965年広島大学機械工学科卒業。小松製作所入社。大阪技術センター勤務を経て小松アメリカに技術駐在員として米国駐在。その後大阪技術センター及び本社事業企画室・商品企画室にて製品の研究開発マネジメント及び技術の標準化に携わる。1995年欧州小松会長就任。2000年特別顧問就任。現在顧問。

工学博士。元デュポン(株)取締役・中央研究所長。1961年東京農工大学卒業。東レ(株)入社。商品研究所、繊維研究所、研究技術管理部、欧州事務所ロンドン事務所駐在、研究技術企画部主席部員、開発研究所複合材料研究室長、研究技術企画部次長を歴任。新製品開発、研究プロジェクト推進、全社研究計画取りまとめ、共同開発推進等に携わる。1988年、デュポン・ジャパンに転じ、中央技術研究所技術部門長、テクニカルディレクターとして技術グループを編成・統合してアジア全体をカバーする体制を構築。取締役中央技術研究所長として全事業の技術を担当し、日本におけるデュポンの代表窓口として官庁・学会・各種団体との交流、地域との連携も含めた研究所の運営等に携わった。また、デュポンのグローバルな研究体制を構築するための全社技術委員会アジア代表として（Globalization、Growth、Next　Generation　Leaders　担当）、デュポンの研究開発運営に参画した。

元日本ヒューレットパッカード企画マネージャー。中小企業診断士（情報部門）。1981年国立八戸工業高等専門学校電気工学科卒業。日本ヒューレットパッカード入社。SE・営業・企画業務に従事。2000年石橋経営研究所を設立し独立。得意分野：売上･利益向上コンサルティング、基幹業務の情報化支援（ERP導入）、成果主義人事制度構築･運用、中期事業計画策定、国内外調査・研究事業請負、研修企画・請負等。

元蝶理繊維営業部門・システム部門。1964年慶應義塾大学経済学部卒業、1964〜1998年蝶理(株)に勤務。輸入木材取引にて商社活動を習得。ユニフォーム、学生関連衣料の素材取引の企画販売に従事。システム部門に転じオンラインでの在庫・物流・売買システム構築に参画。物流部門の機械化により営業部門と物流担当部門との業務分担を明確に分離することに成功。直間比率の改善、また物流と売買起票のタイムラグを大幅に減少させ資金効率の改善を実現。

元大成建設東京支店。1964年日本大学理工学部卒業、同年大成建設入社。東京支店・高松支店・新潟支店・東京支店の順で勤務し、恵比寿ガーデンプレイス他30数物件の建物の施工に携わる。1997年より3年間みずほ信託銀行（旧安田信託銀行）に出向、2000年より嘱託として同行不動産カストディ部に在籍し、信託物件の受託前審査などに携わる。

1968年京都大学大学院工学研究科化学工学専攻を修了。工学修士。住友化学工業(株)に入社し、各種化学品製造プロセスの開発・起業化、公害関連処理技術の開発・起業化、製造・保安管理、生産技術の開発・指導・管理、TPM活動の指導などに従事。またその間東京大学工学部化学工学科に派遣され、反応工学の研究にも参画。本社生産技術部部長、プロセス研究所主席研究員、愛媛工場業務推進部長を経て、1997年住友ケミカルエンジニアリング(株)に出向。取締役として気体膜の開発を指導し、事業化。2002年岩崎技術士事務所を開業。ベンチャー企業の支援などに注力中。日本技術士会化学部門会員、化学工学会員　など。

1962年横浜国立大学工学部化学工業科卒業。住友化学工業(株)に入社し、アルミナの応用研究、プラント廃液の処理等工場技術課題を担当。その後環境保全設備の設計・建設に参画しその操業、環境負荷設備（芳香族製品製造）の操業、石油化学製品の出荷検査、品質管理等の工場管理を課長として指揮。1983年上記経験を買われて住友金属の化学系関連会社（住金化工）に出向・移籍し、同社鹿島製造所でタール蒸留設備の設計・建設に参画、その操業を指揮。高品位の製品の安定操業を達成し、同業界内最優位の地位を築く。その後本社技術部部長として化学プロセスの最適化等社内後進技術者の育成・指導に当たる。1998年同社を定年退職後環境審査員として、各組織で構築された環境マネジメントシステムと共に、提示された各種環境側面の妥当性を審査している。

学校卒業後、3年間金型設計に従事する。当時は当たり前であった鋳物等で構成していた金型を、部分・部分解体したパーツで構成する金型を作る。以後、営業職、管理職を経験し、中小企業の発展、成長の糧となる要因を具体的に取り組む。

弁理士。1968年大阪大学大学院理学研究科（高分子学専攻）修了。1968年〜2003年出光興産及び石油化学に勤務。この間、研究・企画・管理・石化工場運営・経営企画、知的財産関係の業務に従事。研究の実績としてポリオレフィン高活性触媒の開発及び、シンジオタクチックポリスチレンの発明がある（高分子学会賞を受賞）。この他、足掛け15年にわたる研究企画・方針戦略の策定、事業化構想の策定、機能材料事業インキュベーション等豊富な経験を有す。知的財産では手続き実務経験に加え、現場における発明等の掘り起こし、特許戦略の構築、技術契約、社内知財体制の構築等技術開発、製造、事業の立場に立った実戦・実用的な経験が深い。

元昭和シェル石油TES事業部。1963年秋田大学鉱山学部卒業。シェル石油入社後、製造部、シェル・クライド製油所（オーストラリア）、TES事業部に勤務。海外企業のコージェネレーション事業のコーディネート、国内再開発地域の熱電供給システム事業のコーディネート、DeNOX機器のコンサルティング、国内地ビールプラントのコンサルティング等で多くの実績を上げた。計量士、公害防止管理者、ISO14000審査員補。新エネルギー財団（NEF）コージェネレーション普及委員会委員

元ニデック技術部レーザ研究室課長。1982年豊橋技術科学大学工学部電気・電子工学科卒。同年日立電線入社。アルミ線部技術科にて光ファイバー複合架空地線用架空送電鉄塔の付属品開発を担当。その後1992年迄動力炉・核燃料開発事業団先端技術開発室にてハロゲン化銅蒸気レーザの開発、又ニデック技術部にてエキシマレーザの開発に携わる。その間茨城大学大学院工学部研究科生産科学博士課程にてハロゲン化銅蒸気レーザの高効率発振及び準連続発振の研究に取り組む。2001年11月(有)光創造研究所を設立、代表取締役就任。

1968年同志社大学工学部工業化学科卒業。同年横浜ゴム(株)に入社。特許・知的財産関連業務に37年間従事。知的財産部長を7.5年間研究本部研究企画グループリーダー兼務4年間を最後に、2004年6月定年退職、横浜ゴム(株)知的財産部嘱託に就任。横浜ゴム(株)勤務37年間に特許管理、特許情報管理、技術契約、知的財産係争処理、知的財産戦略の立案、実施業務を遂行。外部団体の活動・日本知的財産協会：研修委員、海外担当研修委員、知財管理委員、特許と技術標準化委員・名城大学法学部非常勤講師：知的財産権法「企業における知的財産管理」・日本ライセンス協会委員・企業研究会：知財戦略交流会メンバー・(財)知的財産研究所　研究委員。著書：「プロパテント時代の知的財産戦略とマネージメント」（共著）企業研究会出版

技術士（機械部門）。(株)日立製作所　半導体事業部にて半導体の生産合理化や半導体パッケージの開発を担当し、多くの特許を取得した。現在、デファクトスタンダードになっているQFPパッケージを開発し、世界で使われるようになった。平成10年には、（社）発明協会より「発明奨励賞」を受賞した。また、超精密金型技術の開発も担当した。現在は、大槻技術士事務所を開業し、技術コンサルタントとして、生産合理化・特許評価・自動化・金型改善・品質向上・環境改善などの技術指導をしている。

米コロラド大学にてMBA取得、パソコン、インターネットに精通、経営企画、マーケティング業務が専門。外資系コネクタ会社にて、民生用電子コネクターのプロダクトマネージャーとして投資・採算の立案、実施、レビューを行う。　日本初のインターネット写真保存サイトのベンチャー会社立上げの際、営業部長として参画。　その後、親会社であるプラザクリエイトにて、写真店向けパソコンシステムの開発、サポート及び商品サービス企画を行う。特に年賀状作成システムにて、店舗の売上、利益向上に貢献しました。　他にも、企画営業、コールセンター、通販業務等とう広い範囲の経験があるジェネラリスト。

1974年東京大学理学部生物学科卒業。理学博士。1974年より、聖マリアンナ医科大学生化学教室教員として教育及び医学基礎研究に従事。1985年に同大学講師を辞して日清製粉(株)に入社、2001年に同社の分社化に伴って日清ファルマ(株)に転籍。この間、医薬品開発研究に基づく国内及び国際特許取得、東京大学医学部への長期派遣等を経験した後、1998年より研究主幹として日新キョーリン製薬(株)創薬研究所に出向。信頼性保証業務を主務としながら、研究テーマの進捗評価・新規テーマの発掘等、研究所の運営に参画。加えて、開発部兼務、次いで社内IRB委員の立場で臨床試験の実施にも関与。これらの経験を通じて、医薬品開発の上流（探索的基礎研究）から下流（臨床試験）までの進め方に関する基礎知識を得た。

1968年横浜国立大学工学研究科修士課程を修了。大阪大学大学院理学研究科博士課程を経て1971〜1982年出光興産(株)中央研究所、1982〜2002年出光石油化学(株)に勤務。主任研究員、部長付を歴任。主にエンジニアリング樹脂の改良・開発のための基礎研究に従事。新規製法として硫化水素法によるポリフェニレンサルファイドの製造法を確立。また、ポリオレフィン触媒技術、化成品プラント関連技術等の特許解析、特許解析法（技術面）の研究員教育、大学の若手教員との技術交流会企画などの支援業務を担当。対外的活動としては、日本化学会評議員、高分子学会代議員、高分子学会千葉地域活動代表幹事、等を歴任。

元三菱石油(株)海外事業部長。東京大学工学部工業化学科卒業。同大学化学系研究科応用化学修士課程修了。三菱石油(株)入社後製油所に延べ17年程勤務し、精製装置運転・生産管理などを担当。また海外向け技術移転の経験多数。主な例はサウジアラビアのアラムコ社設備診断、サウジアラビア国営石油会社新入社員の受入れ教育訓練、タイ国営石油会社への技術コンサルティングなど。またタイ国において現地資本と合弁会社を作り、プロジェクトファイナンスにより装置の建設・試運転を経て製品の生産・販売を開始するプロジェクトを2件立上げ、現地の投資会社｛日石三菱(株)の関連会社｝社長として合弁会社の商業運転後のフォローアップを行った。

技術士（農業部門：農芸化学）1961〜2003年味の素(株)に勤務。その間ポリアミノ酸、アシルアミノ酸の合成、利用評価、さら調味料分野へとアミノ酸の利用について広範囲な研究を担当した。食品加工でポリアミノ酸合成は繊維化、シート化等成型関連、アシルアミノ酸は、乳化関連ノウハウに寄与。また化学的知識〜食品化学の概念は食品加工技術の深耕、食品添加物に応用。調味料分野では、永年に渡り調味料素材開発、各種調味料製剤への応用研究および調味料の末端食品への利用評価し実績多数。加工食品メーカーに対する技術支援21県、14年に及ぶ。現在：食品加工コンサルタント営む。得意分野：末端商品（調味料顧客）に対する調味料使用ノウハウと商品開発支援、異常現象等のトラブル支援。ISO9000等品質管理支援、知的財産権管理支援。所属団体：日本技術士会、食品技術士センター、神奈川技術士会等

1971年大阪大学大学院修士課程機械工学科卒業。1971年〜2000年(株)小松製作所にて建設機械の開発から事業企画などに関わる。特に海外マーケティングの仕事が多く、海外仕様製品の開発と海外市場導入・販売促進業務で訪問した国は50カ国を数える。2000年から2003年にかけて、欧州系機械メーカであるメッツォミネラルズの日本法人メッツォミネラルズ・ジャパン(株)の代表取締役社長として外資系企業の経営に携わり、欧米式マネジメントを実践する。2004年から、(株)スカイスター・ファイナンシャルマネジメントのビジネス・ナビゲーターとして、産学連携やMOT（技術経営）普及活動などに携わり、現在に至る。

工学博士。1967〜2002年まで独立行政法人（定年退職時）通信総合研究所に勤務。その間、衛星研究部・電波応用部・次世代インターネットグループの主任研究官、電波応用部電波計測研究室長等を歴任。宇宙通信・衛星計測・電波応用・ネットワーク等に関する業務・研究を推進。特に後半はパソコンを用いた高精度な電磁界の計算・解析法の研究を行い、特に時間領域有限差分（FDTD）法のプログラミング化により、パッチ型電磁波吸収体の実証を行った。定年退職後は、この計算法により誘電体に導電粒子を混入させた合成材料の電気的定数を求めることに成功（特許申請）。更に、いくつかの企業の協力を得て、この計算法による設計に基づいて、パッチ型電磁波吸収体の実用化に成功。現在、技研興業(株)の顧問の他、主に電磁界問題に関するコンサルティング（自営）を行っている。

中小企業診断士。元旭化成工業(株)スチレン事業部ABS開発技術部長。ISO9000内部監査員。1967年名古屋大学大学院工学研究科応用化学専攻修了、旭化成工業(株)入社。ABS樹脂、ポリマー・アロイ、変成PPE樹脂等の開発研究を担当しながら、米国企業との特許訴訟にも参画。ABS樹脂技術開発部長、ザイロン（変成PPE）技術開発部長、スチレン事業部ABS開発技術部長を歴任し、各種開発プロジェクトリーダーとして研究開発マネジメント、特許マネジメント、ISO9000・14000の取得等で実績を上げた。発明者として樹脂関係の特許出願が100件以上、論文・著書も多数。

1964年北海道大学工学部合成化学工学科卒業。同年、三井石油化学工業(株)（現三井化学(株)）に入社。同社千葉工場において新設プラント（オレフィン･プラント、他）の設計・建設・運転管理に従事。研究開発部門、工場企画管理部門を経て1987年本社コーポレイト部門に転出、全社戦略の策定・推進、経営管理の制度設計・運営に参画。1997年の三井東圧化学(株)との合併では責任者として合併業務を推進した。この間、北海道大学工学部の特別講師を2年間勤める。合併後の三井化学(株)では取締役、常務取締役、専務取締役を歴任、主に経営支援部門を担当する。担当した部門は、研究開発部門、情報システム部門、知的財産部、ライセンス事業部、購買部、物流部、などである。情報システム関連では基幹システムとしてSAP社 R／3パッケージ導入の統括責任者を勤めた。

Ph．DおよびMBA。1964年東京大学工学部電気工学科修士終了。70年米国プリンストン大学博士課程修了、Ph．D．直ちに米国IBMT.J.Watson研究所に入り医用画像処理の研究に従事、75年IBM連邦事業部ヒューストンにて航空宇宙局（NASA）との共同研究に従事し、衛星画像を使った農作物監視プロジェクトに参加。78年ヒューストン大学MBA．79年からIBM Almaden研究所にて音声認識装置の開発に従事。82年日本IBM基礎研究所に移り、研究所創立に加わる。音声技術担当の後、東京サイエンティフィックセンター長として、日本語技術、ネットワーク、画像処理、CADグループなどを指導しカスタマーの技術ニーズに対応。日本シミュレーション学会理事、日本リモートセンシング学会理事など歴任。94年4月豊橋技術科学大学情報工学系教授。画像処理、コンピュータグラフィックス、仮想現実感などの研究に従事し、多数のジャーナル論文および国際会議論文を出し、電子情報通信学会フェロー称号授与される。また多くの企業に、こうした分野のコンサルティングを行った実績をもつ。豊橋市自然史博物館協議会委員、情報処理学会および電子情報通信学会東海支部理事などを歴任。

元出光石油化学(株)取締役。横浜国立大学工学部応用化学科卒業。出光興産(株)入社後、石油化学品・樹脂製品の調査・企画・研究開発・装置建設・運転立ち上げ、樹脂加工製品の調査・企画・研究開発・市場立ち上げ等コーポレート事業企画、欧米技術駐在、米欧亜との技術移転・合弁設立運営に従事。出光石油化学(株)取締役総合計画室長・同千葉工場長、機能材料研究所長、出光ディーエスエム(株)代表取締役社長を歴任。事業立ち上げ、提携立ち上げ、大規模工場での業務改善（ISO9001・14001の認証取得と定着）、合弁企業の運営等、様々な技術・事業で実績を上げた。

１９８１年大阪大学基礎工学研究科 物理系制御工学分野 修士課程修了。１９８１年～２００９年マツダ（株）勤務。生産技術部門にて車体生産用ラインコントロール技術開発、生産用ロボット技術開発などを担当。技術研究所にて、自律走行技術の研究、予防安全技術の開発、ドライビングシミュレータ開発、燃料電池自動車開発、水素ローターリーハイブリッド車両制御技術開発などの電子制御技術を中心とした研究開発業務、および新技術研究企画業務を担当。２００９年より、久田見技術士事務所代表として、経営情報システム、制御システム開発、知財経営等に関する支援業務に従事。技術士（情報工学部門）、情報処理技術者（システムアーキテクト）。日本技術士会会員。神奈川県技術士会会員。

元荏原製作所環境統括室部長。工学博士。1964年武蔵工業大学卒業。同年荏原製作所入社、騒音・振動・流体機械の研究に従事。その後新産業創造として環境問題に取り組み、環境クリニック事業を担当し循環型共生社会実現のための提案を多数行う。更にゼロエミッション技術開発を行いゴミゼロ工場の実現に貢献。またそれを評価するLCAの導入、ISO14001認証取得のための内部審査、コンサルタントを行った。その後東京農工大学へ移り、実社会へ役立つ教育を実施。現在東京都、横浜市の公害審査会や環境アセスメントの委員として活躍中。東京農工大学客員教授、法政大学、麻布大学非常勤講師。

元新日本製鐵(株)化学研究部部長。1968年京都大学工学部卒業、同大工学修士、M．I．T航空宇宙工学科博士、青山学院大学国際政治経済学部経営修士。新日本製鐵(株)で複合材料の研究推進・管理で力を発揮し、研究責任者として研究開発機能・体制を確立して事業化に大きく貢献した。その間、各種製造技術・評価技術を開発するとともに、宇宙・一般産業・土木建築分野での製品開発を推進し、多くの人材育成も行った。米国ロックウェル社では、スペースシャトルのペイロードインティングレーションやプロポーザル作成も手掛けるなど活躍の範囲は広く、日本複合材料学会理事、先端材料技術協会理事、日本学術振興会委員、日本宇宙工業会・素材調査委員会委員、知的材料・構造システム委員会委員なども務める。

1967年3月東京大学工学部電気工学科卒。富士通(株)入社、主として海外向け通信システムの開発に従事、米国現地法人Fujitsu Business Communication Systems(従業員850名）の立上げに創業から参画し最終的にはPresident $CEO。携帯電話事業創成期に日本移動通信(株)（IDO)に出向し（1992-97年）技術企画部長、取締役歴任、米国ラボを設立。情報通信、携帯電話の事業戦略、開発、営業、製造、保守を含む経営管理全般に精髄。米国駐在3回,延べ7年在住。2002年12月に富士通退職、ベンチャー企業経営幹部を経て2004年3月に経営、技術コンサルの株式会社ティケージーを設立（顧客はNTT東日本、米国ベンチャー企業LongBoard、英国BritishTelcom等）。

1971年立教大学経済学部経済学科卒業。元コダックグラフィックコミュニケーションズ（株）新聞営業部長。71年長瀬産業（株）入社。新聞印刷業界への新規参入に際し、従来と全く違うコンセプトの製品導入を図った。業界各社の選定基準や今後の動向の把握、自社・他社製品評価、価格設定、アフターサービス体制の構築、要員増加に伴う教育、アライアンスの構築、業界団体への入会等を実施。その他、商業印刷業界、医療用レントゲン業界、工業用非破壊検査業界を経験し、長年培ってきた人脈も多い。又、新会社発足に伴う、新人事制度構築・採用・能力開発の経験もある。（社）日本新聞製作技術懇話会各種委員会委員を歴任。

1973年に東北大学工学部応用化学科を卒業し（株）日本触媒に入社。芳香族炭化水素の接触気相酸化による有機酸製造用触媒の改良研究に取り組んだ後、1980年に営業に転出。規制強化に対応して、自動車排ガス浄化用触媒や火力発電所の排出窒素酸化物低減のための脱硝触媒等の環境触媒の開発営業を大手自動車・重工会社に展開する。1992年からは、プロセス触媒の海外営業を担当し、海外の多くのビジネスマンと交流を深める。また、2002年に関連企業の日本蒸溜工業（株）に出向し営業・購買部長として製品全般の販売を担当すると共に、ドイツ企業との合弁会社の設立・運営を経験する。2006年に転籍し参与となり、2009年6月に退社。経歴全般を通じて開発的・国際的な業務に携わり、マーケッティング、国内外各種契約、貿易関連の実務に精通する。

元(株)日立製作所部長。1970年東京大学工学部電子工学科卒業。1970年に(株)日立製作所に入社。コンピュータ周辺機器のOCR(文字読取装置)、光ディスク応用の電子ファイル、ワークステーションなどの開発設計に従事。その間1年間米国メリーランド大学院に留学（MSEE）。引き続きこれら製品関連の製品企画、事業化計画、マーケティング業務を推進。又、特許取得で、（社）発明協会より発明奨励賞受賞等実績あり。更に前線の事業部で営業、SEと共にオープンシステムの国内マーケティング、拡販を推進。1995年日立コンピュータ機器(株)に移り、経営企画、事業企画、技術力強化など担当推進。ストレージバックアップ関連などで海外スタートアップとのアライアンス経験もあり。現在、IT起業研究所代表としてIT中心にベンチャー立上げ支援を重点としたビジネスコンサルティング活動に従事している。

1963年山形大学工学部機械工学科卒業。元石川島播磨重工業(株)機械鉄構開発部部長。前(社)日本塑性加工学会事務局長。1963年石川島播磨重工業(株)入社。1981年まで鉄・非鉄用圧延機の設計、開発に従事。海外大型圧延設備プロジェクトの設計取りまとめ、海外調達、据付・試運転指導のため1ケ年半の海外勤務を経験。1981年技術研究所に転籍し、金属、プラスチックなど材料加工プロセスの研究開発を担当すると共に部下の指導・育成に注力。この間ジェットエンジンのベーン、リング部材の成形加工プロセスの開発ならびに生産設備の設計、操業指導を陣頭指揮。国プロの超耐環境性先進材料開発プロジェクトやストリップキャスター、気相メッキなど大型開発プロジェクトの実行部隊の管理・運営を担当。1999年末石川島播磨重工業(株)を停年退社。直ちに(社)日本塑性加工学会事務局長に就任。以来7年間、同会の運営と発展に貢献。対外的には、インバースマニュファクチャリング関係の主査、委員に就任し、取りまとめに尽力。(社)日本塑性加工学会の会計理事、評議員、(社)日本機械学会の機械材料・材料加工部門運営委員などを歴任。

(有)トランスワーズ代表取締役。1969年京都大学農学部卒。東京有機化学工業(株)入社。除草剤・殺虫剤・殺菌剤の開発、バイオテクノロジーなど研究開発で実績をあげる。また、農薬登録申請、安全性評価など登録・企画・販売・管理業務と幅広い範囲の実務を経験。ローム・アンド・ハース・ジャパンでは半導体パッケージとプラスチック添加剤のビジネスマネージャーとして市場評価・市場開拓から主要原料・製造機械の調達にいたるまでマーケティング業務全般にわたって手掛ける。(株)白元では、取締役開発部長として日用品・家庭用品の研究開発を手掛け、既存商材のリニューアルと新規商品の開発で活躍。(株)ダイヤ製薬では新製薬工場の建設の指揮を取り、操業の立ち上げに尽力。(株)ホンヤク社ではコーディネーター兼製作部長として業務拡大に尽力し、その後(有)トランスワーズを立ち上げ翻訳業界に独自の地歩を築く。

中小企業診断士。1962年北海道大学農学部農学科卒業。日新製糖入社。販売部門にて販売促進・商品企画・大阪営業所長、販売部企画管理室長、部長代理など歴任。1987年日新カップに転出、取締役営業第一部長就任。1999年同社定年退職。2000年アンビシャス経営研究所設立、経営コンサルタントとして経営戦略策定、マーケティング戦略立案などを支援。

元長瀬産業常勤監査役。1961年大阪市立大学法学部卒業。同年、長瀬産業(株)入社。医農薬合成原料･中間体･減退の輸出入･国内販売や、樹脂原料･添加剤･塗料原料等石油化学製品･ファインケミカルやプラスチック原料・繊維関連資材の営業実務に従事し、数多くの実績を上げた。1991年以降は化学品第一部副本部長(東京営業部門総括)、染料部副本部長、名古屋支店長を取締役として歴任。最高責任者として、海外ではソウル支店担当役員、シンガポールCHANG　FONG　OVERSEAS(Pte)Ltd　Chairmanを、国内ではナガセケミスペック(株)代表取締役社長、ナガセ東海(株)代表取締役社長を歴任。そのほか関連会社、子会社多数の監査役を歴任。

元マツダ購買本部主幹。1970年早稲田大学第一法学部卒業。 1970〜2001年 マツダ(株)に勤務。その間、同社特許部及び法務部で知的財産・技術を中心とした渉外業務に約30年間携わる。法務部部長等を歴任。海外企業との技術提携や合弁事業提携など国際渉外案件を数多く経験する一方で、社内の職務発明規程や特許研修制度を整備・推進して、マツダにおける技術開発と一体となった発明推進活動の基盤を築いた。　2001年、国際ビジネスコンサルティング事務所を開設。中小企業総合事業団の中小企業・ベンチャー支援センター中国など、国、広島県などの中小企業支援センターのアドバイザーを務める。

1963年横浜ゴム(株)入社。1999年まで横浜ゴム(株)にて技術全般の企画・管理で幅広く活躍、全社にわたる技術予測および生産技術に関する中長期計画とフォローを手掛ける。その間米国進出のための長期M＆Aプロジェクトに参画する。生産技術企画部長等を歴任後、1991年より人事部部長、採用推進統括部長として人事・労務管理全般、その後特許部長（現知的財産部長）として知的財産権分野に関する発掘・出願・取得・管理を手掛けた。1997年に浜ゴム不動産(株)常務取締役就任。不動産業務（開発、仲介、管理等）に関する経営管理全般を行う。現在、TCT研究会代表および(株)ベンチャーラボ・シニアテクニカルナビゲーター。経営コンサルティング、技術翻訳、学習指導に携わっている。科学技術翻訳士、日本経営士会登録経営士。論文・著書に「技術・生産部門における体質改善のためのシステムアプローチとその展開」、「知的財産の価値評価」、「中小・ベンチャー企業における知的財産の価値評価とその戦略的活用」、「研究開発マネジメント」、他。MOT、大学、発明協会、商工会議所等における講演・講義多数。

同志社大学工学部工業化学科卒業。1964〜2001年東レ(株)に勤務。その間、フイルム研究所、フイルム技術部でPPフイルムの新製品開発、製造技術開発、PPフイルムの土浦工場建設に従事。樹脂技術部でナイロン、PBT、PET、PPS樹脂等エンプラの製品開発、射出成形・ブロー成形・チューブ成形技術の開発で実績を上げる。また、エンプラ材料による自動車・電気・食品包装分野への用途開発や技術指導を担当。更に生産技術2部で主席部員として企画関連業務、生産管理業務を担当。その後プロジェクトリーダーとして地球環境改善プロジェクトの推進、エンプラ材料、商品のリサイクル化の推進に貢献。論文に「プラスチックと関連規格」「ナイロンの成形技術」等。現在MTC研究事務所長。日本経営士会登録経営士。

理学博士。元富士写真フイルム(株)足柄研究所。1962年横浜国立大学工学部化学工業科卒。1967年東京工業大学理学部大学院博士課程終了。同年富士写真フイルム入社。足柄研究所にて研究活動に従事後開発部にてインクジェットシステム開発プロジェクトに参加。1981〜1995年技術情報部ニューヨーク事務所駐在。1992年MIT利根川進教授とボストン郊外にベンチャー企業Fuji Immuno Pharamaceuticalを設立、運営に従事する。1997年経営コンサルタントとして独立。2001年京都工芸繊維大学発ベンチャー第1号として(株)プロテインクリスタルを創立、代表取締役として運営にあたった。

工学院大学非常勤講師（工業材料、触媒化学、反応工学）。工学博士。元日本鉱業(株)新材料研究所石油研究部長。元オリエントキャタリスト(株)取締役技術部長。1964年、京都大学工学部燃料化学科卒業、積水化学鉱業(株)入社、スチレン事業化推進本部にてスチレンの塊状熱重合プロセス開発研究に従事。その後、日本鉱業(株)では、触媒の製造研究に携わる。水島製油所試験研究室時代には廃プラスチックのリサイクルに関する技術調査。製油所におけるCo2削減技術調査などを手掛けた。水素発生を伴う重質油分解プロセスを研究リーダーとして提案、プロセス開発を行った。研究開発結果の一部を発表して工学博士号を取得、同研究論文により石油学会論文賞を受賞。1996年(株)ジャパンエナジー（日本鉱業(株)から社名変更）退社。工学院大学非常勤講師中小企業と大学との技術的な仲介を得意とする。

１９６８年慶應義塾大学法学部法律学科卒業。同年、住友生命保険（相）に入社。財務企画課長、有価証券担当部長、特別運用部長等資産運用部門。東京開発課長、船橋支社長、水戸支社長、（東京本社）総合法人本部等営業部門を歴任。その後、子会社、スミセイ情報システム（株）に出向。常務、専務として、外販（親会社以外の仕事）の拡大を推進。IT業界の人脈を広めた。　定年後、IT業界、金融業界の人脈を生かし、スミセイ法人ソリューションセンターで、中堅・中小企業を中心にビジネスマッチングの仕事に従事。現在、(株)日本シスラボの顧問。

1965年東京大学理学部物理学科卒業。キヤノン(株)に入社し光学設計に従事。その後、外資系メーカにおいて光学技術に関する日米共同プロジェクトに参画。その後、(株)ニコンにおいて知的財産法務マネジャーとして、知的財産権に関する契約、ライセンス、訴訟、渉外等の業務に従事。そして知的財産部ゼネラルマネジャーとして、半導体製造装置（ステッパー）、光学設計・技術・材料および基礎研究開発の分野において、知財戦略策定、特許開発、発明の発掘・評価、他社との共同開発、特許出願、特許鑑定、他社特許権侵害対策等の業務に従事し、研究・開発・事業を強力にサポートする。また、海外特許弁護士とネットワークを築き、特許権侵害係争の解決および予防に力を注ぐ。2001年から(株)アイピーソリューションズの代表取締役として、特許コンサルティング、内外国特許調査、パテントマップの制作等の業務を行なっている。

早稲田大学理工学部電気工学科卒業。元松下電器産業マルチメディア研究所（参事）。元松下情報システム開発部長、品質管理部長。1969年松下電器産業入社。ミニコンピュータ周辺機器の開発研究、事務機器（ファクシミリ装置、複写機、ワードプロセッサ）の開発研究。1985年より松下電器のシステムエンジニア集団であるエムエフ情報システム（後の松下情報システム）にてシステム開発と納入を行う。1999年より新世代通信開発センターへ取締役として出向し、FTTHを利用したビジネスモデルの実証実験を推進した。2001年情報技術標準化センター（財・日本規格協会）へ出向し、高齢者障害者配慮設計指針の情報分野の標準化委員会を組織し、ＪＩＳを作成し、国際会議にて発表し関連する国際標準との協議を図った。

1964年群馬大学工学部機械工学科卒業。64年(株)日立製作所入社。営業本部にて石油化学・培養・産業プラントの窓口営業に従事。77年日立エンジニアリング(株)に出向。所長代理として日立本社内に営業所新規開設。82年ネットワーク時代に呼応し日立第1号パソコンLANを企画、開発、拡販。受注累計150億達成。営業推進室長として日立グループと社外に豊富な人脈構築。01年停年退職。引き続きシニア社員として勤務。(有)エヌツーシステム取締役就任。東電のIT子会社に、営業統括責任者として参画。協同組合ビジネス・フォーラム理事就任。中小企業向け営業に従事。異業界体験。04年東電系(株)アルファプライム顧問就任。「家庭電化倶楽部」営業支援と機材供給メーカーまとめ役。(財)ユースワーカー能力開発協会　異業種交流事業部長に就任。女性未来館にて第1回異業種交流会を開催。05年NPO燦食塾を設立し理事長に就任。

1965年明治大学政経学部卒業、元(株)金門製作所環境事業部営業部長。中小企業診断士、一級販売士。スクラム経営研究所代表。65年(株)金門製作所入社、千葉支店長、人事部次長、ガス機器事業部システム開発部長、環境事業部営業部長等を歴任し98年同社を早期退社。同年スクラム経営研究所に加入し、中小企業の経営診断・経営支援業務等に従事した。翌年(株)ベンチャーラボに入社、ベンチャー企業の経営診断マニュアルの開発や経営支援実務を担当。2000年4月、同社のクライアント企業であり創業間もないガラスリソーシング(株)―千葉県銚子市（廃棄物処理業）―の招請により、事業統括本部長として同社の経営に参画、08年同社を退社。現在同社は、県内の有力ベンチャー企業として評価を受けるまでに成長している。得意分野は、中小企業やベンチャー企業の経営診断、経営支援、新分野進出のマーケティング、新規事業のFSなど。

１９６６年日本大学経済学部卒業。１９６８年住友スリーエム（株）入社。コンピュータサプライ事業部にてコンピュータ記録媒体製品の富士通・ＮＥＣ等へのＯＥＭ販売に携わる。事業部のマーケティング部では市場・新製品開発及び販売促進活動に携わり営業を支援した。営業経験を土台に本社企画部では室長として全社３０程の事業部及び人事・経理などの部門に対し、事業計画立案時の市場動向／経済状況等の情報提供／アドバイスを行う。また市場調査の企画を立案し、各事業部門と市場調査専門会社とのコーディネートを実践する。特に当時まだ一般的でなかったテレマーケティング手法を定着させた。更に住友スリーエムの企業評価調査や顧客満足度調査を立案／実施し事業計画立案／製品開発を支援した。定年退職までの１０年間はコマーシャルケア事業部販売部で専任部長・マネージャーとして業務用清掃製品の販売に携わり、そのうち約七年半は札幌支店にて北海道地区の販路拡大に貢献した。

元大日本インキ化学工業(株)バイオ技術本部主席研究員、ヘルスケア食品事業部マーケティング部長等を歴任。1969年群馬大学工学部応用化学科卒業後、大日本インキ化学工業(株)入社。直ちに(財)大日本インキ理化学研究所へ出向、感光材料、防炎剤（難燃剤）、自動車補修塗料用素材、医薬品原体等の開発に従事し、工業化に貢献。1982年大日本インキ化学工業(株)生物化学事業部へ復帰後、1983年のバイオ事業部への事業部統合を経て、医薬品原体の開発、製造技術、営業開発を担当。1992〜1993年の医薬事業からの撤退においては、開発課長として関連製品群の外注化を推進。その後、総合研究所／バイオ技術本部の主任研究員、主席研究員として、工業用殺菌剤（防腐剤、防藻剤等）の開発及び技術管理（農薬、食品関連）を担当。2001年4月の事業部分割を受け、食材技術PLとして、天然物の開発（天然甘味料ステビア、天然色素、天然抗菌剤等）を担当。2002年4月からは、ヘルスケア食品事業部にマーケティング部が新設され、初代部長として着任し、主に事業部戦略、マーケティング戦略の立案に当たった。2004年退社。

1965年東京工業大学理工学部物理学科卒業。東レ(株)（22年）、HOYA(株)、新東工業(株)に勤務後湘南工科大学非常勤講師（先端材料プロセス）、東京都中小企業振興公社ビジネスナビゲータに従事。会社勤務中は主に以下の材料研究開発、用途開発、新事業探索を行った。構造用および生体用セラミックス材料開発、用途開発、機能めっき等の機能材料･デバイス探索研究。漢字プリンタ用電子写真プロセス評価および感光ドラム、トナー開発。材料プロセス技術を活用して複合材デバイスの分離回収応用、金属繊維焼結体応用製品探索。また1965〜‘74年化学装置材料の腐食防食、腐食環境解析、金属材料試験･評価･分析業務を経験した（動燃事業団出向期間を含む）

1966年新潟大学工学部機械工学科卒業。1966〜2003年松下電工(株)に勤務。その間制御機器事業部門にて精密部品の複合加工技術開発、アッセンブル工程の自動化技術開発を担当、発明多数。照明器具事業部門では生産技術部長、技術部長としての「ものづくりの革新」を推進。押出成型、真空成型の製造工場へ工場長として出向中にはTPM、JIT、セル生産のベストマッチングによる収支改善を実践。ISO9000、ISO14000の導入と定着。

元エーザイ美里工場。1962年徳島大学薬学部薬学科卒業。同年エーザイに入社。製剤技術、製剤化検討、免疫診断薬製剤化・検査、生物検査、品質管理及び品質保証（GMP及びGLP)など多くの業務に従事し、医薬品用原料並びに製剤のFDA及びMCA申請、査察等に対応した。薬事衛生への寄与により、1999年埼玉県薬事団体連合会より表彰を受けた。1999年定年退社後、診断薬・検査薬メーカーの三光純薬の医療品製造管理者として生産部門出荷品の品質保証業務に従事。2003年6月退社。

1967年名古屋大学工学部大学院電子工学科修士課程修了。67年富士通入社。電話交換機、データ交換機、パケット交換システム、データ通信システム等の企画／開発、情報通信ネットワークシステムの構築、通信ビジネスの展開を担当。その間企画部長、開発部長、システム技術統括部長、主席部長等を歴任。97年富士通アイ・ネットワークシステムズ株式会社取締役。01年常務取締役、03年技術顧問。情報通信ネットワークシステムの開発、営業、 ビジネス企画、経営に従事。名古屋大学非常勤講師。管理技術者。著書：情報通信ネットワークディジタル通 信入門、パケット交換入門、マルチメディアネットワーク他。

元小松製作所知的財産部長。1955年〜2000年小松製作所勤務。1964年工学院大学機械工学科卒業。1964年〜1985年建設機械の設計業務をはじめ開発企画・開発管理業務に従事し、開発管理体制の再構築、商品開発のデザインレビュー体制の再構築を行った。技術本部技術管理部長を経て1991年情報システム部長、1993年研究本部知的財産部長に就任。コマツの知的財産管理体制の再構築を企画・推進した。1997年コマツテクノブレーン代表取締役就任。2000年定年退職。

1958年大阪大学工学部溶接工学科卒業。技術士。1958年に（株）日立製作所入社。日立工場及び呉工場にて火力発電用ボイラ、原子炉圧力容器等の製作業務に従事。1960年より日立研究所呉分室に移り、圧力容器材料の加工技術開発を推進、大型圧力容器の現地全姿勢自動溶接技術の開発・実用化などを実現、また、球形圧力容器などの脆性破壊解析にも注力。1972年より日本ニユクリア･フユエル（株）にて原子燃料製造技術(溶接技術、セラミック加工技術)の改良･改革、品質保証システムの確立と運用、安全管理（放射線管理、環境管理、労働安全衛生管理）体制の刷新並びに技術管理業務(技術契約管理、知的財産権管理、技術情報管理)に実績。現在、国内の審査登録機関にて環境審査を担当。主任審査員。

1968年東京大学化学工学科卒業。1968年出光石油化学(株)に入社。1968〜1970年に研究者としてPEプロセス開発、合成木材の開発に従事。1970年以降はマーケテイング分野に転進、合成樹脂加工製品（フィルム・シート）、合成樹脂（PP・PE・PC・PS）、化成品（合成樹脂原料・溶剤等）を次々に担当。支店での営業活動（大阪支店、大宮支店）、事業部での新製品開発、新用途開発、収支改善、新規加工工場立地の検討等、事業部経営活動に従事、多くの商品の販売拡大と収支改善に貢献した。2000〜2001年には社長としてプラロック(株)（チャックテープ製造販売会社、出光子会社）に赴任、生産効率の向上、プロパー社員の戦力化及び定着率の向上に取組み、高収益企業を支えた。

元横浜ゴム(株)ハマタイト事業部技術部長。東京理科大学理学部化学科卒業。1963年横浜ゴム(株)入社。一貫して接着剤関連の技術開発に従事し、クーラー断熱材用再生ゴム系、ケミカルシューズ用ウレタン系接着剤等を上市。1973年自動車テールランプ用、1979年ヘットランプ用ホットメルト系接着剤開発を行い、全日本車のランプ用接着剤に採用。1988年USAに委託生産工場設立。ハマタイト技術部長後、研究本部研究試験部長歴任。1996年財団法人工業所有権協力センター出向。高分子組成物、各種ポリマー等の特許検索に従事。

1957年横浜国立大学工学部電気化学科卒業。大手印刷会社・大手合成繊維・合成樹脂会社を経てクロリンエンジニアズ（株）（三井物産（株）子会社）にて食塩・有機・SPE水電解等各種電解法開発・超臨界ガス抽出分離法開発・静電式固液分離装置（米国GENERAL ATOMICS の石油精製用GULFTRONIC SEPARATOR）の市場開発・オゾン応用法・イオン交換膜応用・SPE式水素燃料電池動向調査等国内外新技術調査・新事業開発及び特許調査出願対策等に従事し、次に物産環境（株）（三井物産子会社）・某産業廃棄物処理会社にて各種産業廃棄物関連事業開発（PCB抽出分離法・シュレダーダスト処理・廃蛍光管リサイクル処理も含む）に従事した。現在、技術士（化学部門、文部科学省登録）、環境審査員補（CERA登録）、環境カウンセラー（事業者部門、環境省登録）。

1969年東京工業大学理工学研究科（電子工学専攻）修了。工学修士。富士通株式会社にてコンピュータのハードウェア・ファームウェアの開発に従事。通信制御関連、誤り訂正符号等で特許取得100件以上。光データハイウェイの開発に参加。開発装置のサポートで米国滞在中にPCやMacに興味を持ち、後に社内のパソコン部門にてDOS/V機種の開発やネットワーク関連装置に従事した。2000年に退社後樋口技術士事務所を開業し、特許の摘出・明細書作成、ドキュメントの英訳和訳等を行うとともに技術の価値評価に関しての研究、マイコン設計を教材としたコンピュータのハード・ソフト基礎教育に興味を持っている。趣味として戦前戦中の日本の弱電工業の技術実態の解明調査を行っている。

元出光興産安全環境品質保証室。1967年東京大学工学部化学工学科卒業。出光興産(株)入社後、石油化学品・合成樹脂製品の市場調査、企画･研究開発、欧米との技術移転等に従事。ブラジルとの合弁会社で3年半にわたりポリカーボネート樹脂プラントの建設、運転立ち上げを指導。96年に石油化学工場にISO14001システムを導入し、認証を取得した。プラスチック処理促進協会に出向し、廃プラスチックの処理、リサイクル技術の研究開発を担当。

1971年東京電機大学工学部応用理化学科卒業。技術士（情報工学）。日本オリベッティ(株)に入社。制御系ソフトウェアの機能向上、ソフトウェア生産性向上システムの研究開発に従事。従来比4〜10倍に高める生産性向上ツールを開発し、システム納期短縮・品質確保に貢献。85年キヤノンソフトウェア(株)に入社。電子メールシステム等の各種開発プロジェクトの管理を指導。また、企業グループ共通のシステムセンターの運営部門の責任者として、安全対策、共通資源の原価管理等、センター運営の安定稼動に努めた。また、品質センターにてISO9001適用の品質システムを構築し全社導入の契機を創った。更に、特許活動を全社的に推進するため、全社横断の特許推進委員会委員長に就任し、発明発掘から製品化までの特許活動について、現場の組織化を図り、特許の重要性の啓蒙、出願、権利化を指導。現在技術士事務所主宰。

1964年静岡大学電子工学科卒業。1964〜2001年松下電器産業(株)に勤務。その間、音響機器、事務機器の製品開発、審査官との面接審査を中心とした権利取得に関する特許管理、知的財産協会の特許情報委員会活動を通じた特許調査を歴任。2001年以降現在まで、松下電器産業(株)の特許調査を担当する松下技術情報サービス(株)において先行技術調査などの特許調査業務で非常勤勤務。

1969年早稲田大学理工学部機械工学科卒業。技術士（電気電子部門、総合技術監理部門）。元ソニー㈱勤務。「電気自動車用リチウムイオン電池」プロジェクトリーダーなど歴任。世界で初めての自動車用リチウムイオン電池の開発。モバイル用リチウムイオン電池も含め、リチウムイオン電池関連に特化し活動中。電池材料開発から、設計、設備開発および製造加工技術まで俯瞰した技術指導など。自動車用リチウムイオン二次電池は、最初の開発から10数年経った今、まさしく実用化されようとしている。独立資本の中小企業の製本会社社長。大企業の関連会社と違った、厳しさ、困難などを経験。製造現場の５Ｓ徹底的推進による会社の品位向上。現在、藤原技術士事務所　代表。数社の技術顧問など。技術指導、講演活動、技術動向調査書などの執筆活動。横浜市リエイゾンプロデューサとして産学連携コーディネータとしても活動中。

1963年早稲田大学第一法学部卒業。1963〜1997年日本電子(株)に勤務。その間、取締役（営業本部長）、常務取締役（営業担当）を歴任。電子顕微鏡、走査型顕微鏡、X線マイクロアナライザー、核磁気共鳴装置、質量分析装置等を中心とする高級理化学機器の市場育成と販売企画に一貫して従事。その後、日本電子データム(株)に転出し、代表取締役社長・会長を歴任する中、納入装置の稼働率向上と有効活用を目指す「CS向上活動」のマニュアル化とその定着化に取り組む。現在は同社顧問。業界活動としては、（社）研究産業協会の監事として、平成13年より3年間参画。

同志社大学工学部電子工学科卒業。中小企業診断士。オラクル認定コンサルタント。ITコンサルティング会社でERP導入コンサルティングなど多くのプロジェクトに参画し、IT導入による業務改善を行う。主に財務会計、管理会計、販売管理、在庫管理、受注管理の業務改善に携わる。その後、人事・組織コンサルティング会社で採用コンサルティング、組織変革コンサルティング、人材育成コンサルティングを行う。特に独自開発のアセスメントツールによる、人材アセスメント・組織アセスメントから、コンピテンシー・モデルの構築、実力・成果主義人事制度の構築、人材採用や人材育成に関するコンサルティングに強みを持つ。現在は経営コンサルタント（中小企業診断士）として独立し、中小・ベンチャー企業の経営診断、コンサルティングを行う

1968年東京大学工学部原子力工学科卒業。1971年京都大学大学院工学研究科原子核工学専攻修士課程修了。工学博士。19971年(株)日立製作所に入社。高速増殖炉「もんじゅ」の炉心解析に従事。日本原子力研究所に出向し国際熱核融合実験炉ITERの核設計、放射線遮蔽研究に従事。(株)日立製作所に帰任後、主任研究員として、高性能核融合ブランケットの研究開発、放射線遮蔽性能向上の研究に取り組み,そのアイデアを数編の特許として出願。この間、使用済み核燃料貯蔵施設の放射線遮蔽に関する研究、加速器や放射線照射施設等の放射線遮蔽設計、施設周囲の線量評価研究に従事。2001年に中小企業総合事業団に開発専門員として出向し、中小企業者の研究開発支援に注力。2004年4月に(株)日立製作所に帰任、6月に定年退職。現在、(財)総合科学研究機構に所属し、物質・材料研究機構の材料研究所の客員研究員

1971年東京大学工学系大学院博士課程修了、工学博士。1971〜2002年旭硝子(株)に勤務。その間、化学品事業本部研究所所長、中央研究所化学領域研究所所長、社長室部長を歴任。フッ素化学の新製品開発を担当し、基礎から製品化まで従事、さらには営業活動も行った。社長室時代は「大容量電気二重層キャパシタの開発」を某自動車メーカーと共同開発を行い、そのプロジェクトリーダーとしてハイブリッド自動車や燃料電池車への補助電源としての可能性を追求し、成果を得た。2003年1月から2005年4月までは韓国の三星精密化学の上級顧問として開発における助言を行った。2005年8月からは調査会社DRKNETの技術顧問としてフッ素化学の動向調査、特許情報収集を行い、講演や文筆業、さらにはフッ素化学メーカーの顧問を行っている。

元出光石油化学取締役。1963年九州工業大学工業化学科卒業後出光興産に入社。石油化学事業創業当時の工場建設、プロセス開発業務担当後研究開発部門にて研究成果の工業化、ポリマー用途開発、グレード改良・開発に従事。樹脂研究所長、技術部長、製造部長、合成樹脂事業部長、取締役主幹技師、出光タンカー監査役を歴任。研究所長、技術部長当時、欧米有力企業とポリオレフィン触媒、新規樹脂工業化等の共同研究を推進する。米国化学企業との新規エンプラ樹脂共同開発に10年余り携わり、フラスコスケールから欧州の共同製造プラント建設までのマネージメントを担当。研究室成果の技術評価、商業化企画案策定、各種専門分野間の調整、人材配置等工業化に結びつけるプロジェクト運営を得意とする。

1959年ライオン(株)に入社。国内留学により1964年中央大学理工学部工業化学科卒業。研究・技術部門で容器の研究・開発と製品化導入を16年間担当。その経験を生かして包装容器と用具類（歯ブラシなど）、機械・装置など構造物の特許・実用新案に関する実務全般（出願、異議申立、審判、訴訟など）を26年間担当。特に後者の特許関係業務ではラミネートチューブ特許などの係争を通じて得た体験を特許教育や発明の発掘などに反映させて包装容器分野での特許体制強化に尽力し、対外的特許係争解決と予防に力を注いだ。一方対外的には日本知的財産協会と日本食品特許センターの各特許委員会に長年在籍し委員及び副委員長を歴任。2000年にライオン(株)を定年退社後特許事務所（特許調査担当）勤務を経て、現在派遣会社ライオンコーディアルサポート(株)に在籍。

元出光石油化学取締役開発部長。1969年大阪大学基礎工学部化学工学科修士課程修了。1969〜2003年出光石油化学(株)に勤務。その間応用研究所長、樹脂技術部長、取締役樹脂研究所長を歴任。高分子分野での材料開発・加工技術開発・用途開発、市場開発などの業務を担当。自動車・家電分野での材料開発・用途開発、プラスチックドラム・医療用包装製造システム開発などにおいて多くの実績をもつ。現在出光興産(株)嘱託。国立8大学工学教育プログラム基準強化委員。

1972〜86年住友重機械工業(株)勤務。原子力発電・産業プラント、及び海外海水淡水化プラントのエンジニアリング・建設管理、プロジェクトマネジメント、本マネジメントのシステム開発業務に従事。その後、システムスインターナショナルインクにてパートナーとして外資系企業の市場参入戦略、技術ライセンシングおよび資本参加を通じての戦略的事業提携、日本の製造業の海外合弁事業立上げ、企業買収での買収スキーム、資産評価、価格設定についてのコンサルテング・サービス提供。その後、住友商事と英国・AEAテクノロジー社の合弁企業の技術営業部部長として原子力、環境、エンジニアリングソフトウエア分野での技術ライセンシング、研究支援サービス、IP事業開発に従事。現在、知財の強みを活かせる企業再生に従事。(財)エンジニアリング振興協会　プロジェクトマネジメント分科会委員（1984〜86年）を歴任。

1973〜2004年ソニー株式会社に勤務。ソニー本社にてCS戦略マネージャー、カスタマー担当部長に就任し、危機管理の一環としての苦情対応にコンプライアンスを考慮し企業の社会的責任を持って、対応方針決定、対応指示、問題解決、業務改善を中心に担当。　顧客苦情対応を大きな問題に発展させずに、消費者や企業の視点に　立った対応方針を打ち出し、消費者問題を解決させてきた。　その間、関係行政、関係消費者団体とも積極的に連携を行い、　ソニー及びソニーグループの危機管理体制の構築、体制強化、指導、支援を図りソニーのブランドイメージの向上に貢献した。危機管理体制構築、苦情対応・解決、対応人材育成の専門家。ソニーグループ内および社外で顧客対応（苦情）の講師を務める。コンシューマー・オフィサー。企業コンプライアンス論　講師。（財）家電製品協会　前消費者関連委員会副委員長。

元横浜ゴム(株)企画部副部長。1965年早稲田大学商学部卒業。横浜ゴム(株)入社。タイヤ営業部門で国内のタイヤ販売促進、その後海外へのタイヤ輸出業務及び北米・オセアニア地域のタイヤ販売会社の育成・指導業務に従事。1989年企画部にて全社経営企画及び子会社・関連会社の事業管理全般を担当。1997年浜ゴム不動産(株)常務取締役就任。不動産管理業務全般を担当。

元常都ゴム(株)技術担当常務。1962年秋田大学鉱山学部燃料化学科卒。同年日産自動車(株)入社。同社第一試作部材料実験課課長、材料実験部次長を経て、同部長を歴任。1991年鬼怒川ゴム(株)ブレーキ事業部開発部長。1995年常都ゴム(株)常務(技術担当)。1998年同社常勤監査役。専門分野として高分子材料技術、高分子材料試験・評価技術、ゴム材料生産技術防錆技術に明るい。現在新和産業(株)、ダイシン(有)顧問。

1969年大阪府立大学大学院工学研究科修士課程卒業。同年宇部興産入社。入社以後退職するまで市場に直結したプラスチックの技術部門に所属し、ポリエチレン、宇部興産としての新規のエンプラ、その後ナイロンのグレード開発・市場開発に順次関わってきた。また国内外の各種申請・登録･法規制、規格（JIS・国際規格）作成、エンプラの業界関係の業務に従事した。2004年定年退職。

1968〜1994年日立建機(株)勤務。その間二回にわたり中国事務所長を務め、中国市場の開拓を行う。退社後撫順ショベル工場顧問として中国製品の韓国輸出を実現すると共に日本企業の中国進出に協力。2000年首都経済研究所客員研究員、2003年CHINA RISK MANAGEMENTとして中国危機管理情報をメール配信、2004年ブログにて同情報を発信。中国政府が地球温暖化防止のための京都議定書によって運営されるCO2等有害物質の排出権取引のひとつであるCDM事業に初めて参入するニュースをいち早く報道。その他個別企業からの委託により市場調査を実施。

1969年山形大学大学院応用化学専攻修士課程卒業。1969-2004出光興産(株)に勤務。その間ほとんどを出光石油化学(株)に出向、石油化学のプロセスの生産プラントの生産技術の運転、技術改良、新プロセスの開発および研究管理から安全管理まで広く担当。特に生産現場において、数多くのモノマープロセスの技術解析、最適運転技術探索からプラントの改良や技術導入に携わり、広くプロセス技術について修得、さらに本社技術開発部門に所属し、ポリマープラントの技術企画、研究管理を経て、プロセス技術開発研究を担当し生産技術の改良や最適化や新規ポリマーのプロセス開発を実行、また研究所長としてフロジェクトの運営管理についても経験しながらプロジェクトの工程管理等システム構築に寄与した。また情報化とともに、生産技術の透明性を公表する時代に入り、本社安全環境品質管理室長としてISO9000，14001の認定取得をとおして全社にシステマテックな業務のシステム構築と定着化を図った。

1966年熊本大学工学部機械系学科卒業。①保有資格：技術士(経営工学)、第1種大気＆水質公害防止管理者。②勤務地：ＮＥＣ相模原事業所・㈱NEC富山・NECフイリッピン工場。③対象製品：集積回路・プリント配線板・コンデンサ・可変抵抗器。④経験した得意分野：工場計画・工場立地調査・自動化技術・量産技術・投資効率・コスト低減・工期短縮・棚卸資産低減・資源効率向上・統計的品質管理・顧客満足管理・情報システム・技術移管・文書管理・特許管理・現地人教育・人材育成。⑤特に掘り下げている分野："もの造りの改善"・生産システム工学・量に依らない利益率向上・IE・VE・持続型社会対応・国際標準対応。⑥著書：プリント回路ハンドブック・電子部品製造の自動化等。⑦加入団体：日本技術士会・日本IE協会。

元エーザイ(株)取締役、臨床研究本部長。元北海道大学、東京理科大学院講師。1964年群馬大学工学部卒業後、エーザイ(株)入社。キシリトールの合成の研究（木材糖化中心）など糖化学による医薬品探索研究、合成の工業化研究の後、主任研究員としてCoenzymeQ合成研究、テルペン化学による医薬品の探索研究、抗潰瘍剤の探索研究、プロドラッグの研究、レチノイド研究などで成果を収める。探索研究部では室長・部長として炎症・アレルギー・血液血管系・消化器系・中枢系・循環器系の探索研究、また、抗エンドトキシン剤などの探索研究に従事。ボストン研究所との共同研究を開始させた。1993年取締役に就任。臨床研究本部長兼薬物反応応用を担当。産学官の共同研究推進に務める。1999年エーザイ(株)役員退任、大学講師退官。現在(株)セレンディップ研究所代表取締役社長。および熊本大学客員教授。

1962年広島県立福山工業高等学校工業化学科卒業。中小企業診断士(鉱工業)。1962〜2001年マツダ(株)に勤務。その間、工場部門では、メッキ工場の管理運営及びプロセス技術の開発導入や金属表面処理技術者としてロータリーエンジンの開発にも関与。又、外注工場の技術指導や新型車の量産準備を担当。1984年から5年間、内外装部品を担当する自動車部品メーカーへ経営管理職として出向し、営業、資材購買、経営企画、品質管理等を担当。その後、1989年から12年間は専門職(主幹)として関係会社の経営管理･指導や株式公開、会社統廃合等の実務等に従事。更に、グループ経営管理システムの構築と運営管理を担当した。マツダ(株)退職後は、2002年に山中経営コンサルタント事務所を開業し、主に製造業(中小企業)を中心に経営革新推進支援コンサルに取り組んでいる。これまで指導・支援した中で経営革新計画の承認取得をした企業は計29社。

元住友スリーエム(株)包装用テープ製品販売部長。1967年関西学院大学経済学部卒業。内外衣料製品(株)入社。1970年住友スリーエム(株)入社。電気電子機器業界･自動車業界･電力業界･製紙業界等多岐にわたる工業界で20年以上三大都市圏を主として工業用粘着テープの販売及び販売管理を行い、CS（顧客満足）をモットーに提案セールスを展開し、各業界のトップメーカーをはじめ多くの顧客から、製品開発及び効率化で高い評価を得た。包装用テープ製品の販売では販売部長として、主として食品業界・電気業界において自動封かんシステムの普及に尽力した。さらには建物火災時のケーブル延焼防止材を電気工事業界に施工を含むトータルコストメリットを提案し、人脈を作りつつ住友スリーエム工法の飛躍的普及に貢献した。

1963年　早大　政経卒。(株)新潟鉄工所入社、’02年10月退社。その間、原動機を振り出しに製造、販売部門に約20年間、化学プラント・エンジニアリング部門の営業に5年間、その後、USA，ドレッサー・インダストリー社との合弁会社、社長として5年半、（会社を退社して）専任で従事した。'93／5月、新潟鉄工、北海道支店、理事、支店長で復職、全社製品営業の統括と子会社、ニイガタ紋別造船社長も兼務。業務のかたわら、外部団体活動に、東京ガス殿を事務局とした『コージェネレーション懇話会』 (原動機,電機等、大手メーカー20数社参画）の会長職を3年半、その他の役目もあり。

元日本発条精密ばね事業本部。中小企業診断士。1983年同志社大学工学部工業化学科卒業。同年日本発条入社、精密ばね事業本部厚木工場にて精密ばねの製造・技術開発に従事。1992年ポリプラスチックス入社。研究開発本部テクニカルサービスセンターにてプラスチックの射出成型の生産技術・開発に従事

1970年東京大学工学系（燃料工学）大学院卒業。修士。70年東レ(株)入社。70年〜93年、ポリエステル・ポリプロピレン等の高分子フィルムの製造･技術開発･生産企画業務を担当。この間滋賀・三島工場、東京本社の勤務を経験。93年〜98年、滋賀の東レ専修学校教授（部長職）として従業員の教育（高分子製造、基礎科学、英語）を実施。98年〜00年、生産本部生産効率化推進室主幹（部長職）として全社教育・育成業務（品質管理、新社員育成）を担当。00年〜03年、生産本部主幹として製品安全（PL）と輸出管理の全社事務局を担当。製品安全に関するシステム構築･製品安全審査、MSDS指導、グリーン調達対応等を実践。輸出管理では財団法人安全保障貿易情報センターの技術委員として分科会活動に参画。03年12月定年退職。04年1月〜6月、引き続き東レ(株)嘱託として製品安全と輸出管理業務を担当。04年7月〜06年4月東邦レオ(株)にて人工土壌・都市緑化資材製品の製品安全・品質管理を担当。この間製造委託先の品質管理の指導、新製品の品質保証･製品安全チェックシステム作成を実施。

1960年〜2001年出光興産(株)に勤務。その間、プラント工業化研究・プラント建設・運転、新プラント建設プロジェクト、安全環境、技術研修等の業務に従事し、製造部門のラインとスタッフを歴任。中でも製油所・化学工場・油槽所・研究所等の安全確保・環境保全の企画支援、出光グループ技術社員・役職者の専門技術・マネジメント研修等の研修講座設計・企画実施を行なった。対外的には本社安全環境室勤務時、石油連盟・環境安全委員会の専門委員を務めた。2001年退職。

1967年東京工業大学機械工学科卒業。新日本製鐵(株)に入社。名古屋製鉄所で設備設計・設備管理・設備開発のスタッフとして基本業務に従事。本社に移り特許戦略を含めた技術提携業務に従事、大分製鉄所では圧延設備室長として熱延設備月間生産量世界一を確立。その後設備技術本部部長代理就任。現場と中央との勤務経験を経て、装置産業としてのあらゆる分野での業務を経験して来た。1992年東邦テクノ(株)に出向し新規事業である漬物製造プロセスの開発・生産立ち上げに従事。1996年九州耐火煉瓦(株)に出向、ごみ消却設備の設計・製造・据付・営業・総務を総合的に従事。2002年早期退職。同年8月NPO法人「障害者の就労を支援する会e-senior」事務局長就任、中古パソコン再生による障害者の就労支援に従事。H15年度内閣府生活達人。よろず技術相談所を開設し現在に至る。

1963年東京大学工学部工業化学科卒業。同年東燃石油化学（現東燃化学）(株)入社。以降化学品触媒・プロセス、ポリオレフィン触媒、高分子複合材料、高分子微多孔膜、炭素繊維等の開発研究に従事、多くの実用化及び新規事業化に成功。同社取締役研究所長、同社監査役、関連会社の豊科フイルム(株)代表取締役専務を歴任。豊科フイルム(株)では社長補佐として中小企業の経営にあたる傍ら、品質、環境、労働安全衛生、危機管理等のマネジメントシステムを構築、運営。社外的には（社）高分子学会「高分子」編集委員、出版委員等を歴任。

1970年大阪大学工学部醗酵工学科修士卒。出光石油化学入社、後出光興産に転籍。入社後マサチューセッツ工科大学に留学、PhD取得。研究開発部門の推進管理組織構築を推進し、バイオ部門のパイオニアとしてバイオ研究部門を主宰。代替エネルギー（国家プロ）、バイオリアクター、除草剤創薬研究、診断薬研究、農業用微生物資材開発、環境関連技術開発などの研究開発型新規事業開発を指揮。微生物農薬、除草剤の成果を元に本社研究開発部門で事業開発を担当。国内外大手農薬会社などとのアライアンスの構築を進めアグリバイオ事業の基礎固めを行った。その後企画部門の地球環境関連プロジェクトに参画。中東砂漠、豪州鉱山などの荒廃環境対策プロジェクト（JCCPおよびNEDO）を企画推進したほかエネルギー分野の事業LCI（ライフサイクルインベントリー）データアクセスシステムを構築した。2005年退職。職務上海外との接触が多く英語によるビジネスコミニケーション、ライセンス交渉、英文契約起草などの専門技能を有する。

1970年幾徳工業高等専門学校工業化学科卒業。学術博士（東京大学大学院総合文化研究科）。(財)相模中央化学研究所　土壌浄化チームリーダー、主任研究員。　71年同所入所。低エネルギーベータ線放射体の新規測定方法及び装置の開発（一部は実用化）、遺伝子組換え技術を用いた機能性物質の生産、微生物の新しい機能の開発（機能性脂質であるエイコサペンタエン酸 (EPA)、ドコサヘキサエン酸 (DHA)の新規産生細菌を海洋生物から分離、EPAとDHAの生理機能についても検討）、及びNEDOのプロジェクト「海洋生物活用基盤技術開発」、「複合生物系等生物資源有効利用技術開発（グラム陰性細菌間のスフェロプラスト融合を検討）」などの研究に従事。02年からバイオレメディエーション技術開発に従事。石油系汚染物質の新規高効率分解菌群を分離し、現在に至る。

技術士（経営工学）・中小企業診断士。日立プラント建設(株)、(株)スギノマシン、日機装(株)にて技術設計部門を歴任し、現場監理から機械設計、技術管理、生産技術、営業技術まで広範な経験を積んだ。ポンプメーカでの生産ラインの改善ではジャストインタイム生産方式によって、小ロット化・流れ生産化を実現し、仕掛り・リードタイムともに1／10化を達成した。改善指導はハッタリや理論・手法に依存するのではなく、チエをだしての独創でなければならないとの信念をもつ。この考えをまとめて「中小企業のための工場改善手ほどき帖」（日刊工業新聞社）として刊行した。また、自分で図面を書けなくてよい改善指導はできないとの持論から「新人設計者のための機械設計手ほどき帖」（日刊工業新聞社）を出版している。現在、渡辺経営技術研究所を主宰して、工場改善の指導にあたっている。

阿内経営労務事務所所長。1986年茨城大学工学部卒業後、双葉電子工業株式会社に勤務。蛍光体材料等の極表面研究および真空管内ガス測定装置の開発などのプロジェクトに参画。その後、化学製品製造会社に転職、1994年から2003年まで代表取締役として事業編成の見直し、業態転換、戦略構築・遂行に係る一連の業務に携わる。並行して1997年から中小企業向け経営支援活動、講師活動を開始し、現在は戦略策定を中心とした経営革新支援活動を展開、セミナーや専門学校の講師としても年間100日以上を費やしている。中小企業診断士、社会保険労務士、経営品質協議会認定セルフアセッサー。他に茨城県経営品質協議会事務局長・登録アドバイザー、茨城県職業能力開発協会人材育成コンサルタント、日本販売士協会登録講師も務める。

技術士（環境部門）、環境マネジメントシステム審査員補、危険物取扱者免状甲種。1966年静岡大学工学部精密工学科卒業。1966〜2003年(株)日立製作所に勤務。入社以来、工業用制御システムの開発設計を担当し、鉄鋼・上下水道・一般産業・化学・薬品・食品等各種プラントの制御システムを開発し、国内外に納入（17年間）。次に制御機器のコンプピュータソフト増大化によるコンプピュータソフトの生産体制の構築（4年間）、医用機器であるMRI画像診断装置の開発設計（3年間）とシステム・ソフト・ハード設計と幅広く設計業務を担当。その後、世の中の環境問題解決の高まりにより、環境配慮型設計技術開発を担当（5年間）、この間全社の環境委員会等で活動し、“日立製作所の製品アセスメントの取組”にてH10年度の通商産業大臣賞を受賞。2003年に同社を退職。以後、ISOコンサルタント及び環境省の委嘱によるE21（エコアクション21）審査人等環境関連の業務に従事。

技術士（電気電子）、エネルギー管理士（電気）。山梨県立甲府工業高等学校電気科卒。1959〜1961年　(株)日立製作所水戸工場にて電車用電気品の設計に従事し、世界初の複巻電動機を用いた回生ブレーキ付制御装置（界磁チョッパ装置）を開発、実用化した。又この間、ブラジル・オーストラリア・韓国・インドネシアなどへ多数の電車用制御装置を納入した。ブラジルについては国産化に応えるべく現地工場立ち上げの技術指導も実施。1986〜1990年の4年間は日立東海工場にて、VE、IE技術を駆使してVTR、ビデオカメラの原価低減活動を指導した。1996年より（社）日本地下鉄協会に出向、リニアメトロシステム（東京都大江戸線など）の普及活動に従事し今日に至る。2003年　オーム技術賞　受賞。現在、茨城県技術士会副会長、（社）日本技術士会　中小企業交流実行委員会委員長。

1971年東京大学工学系研究科計数工学専修課程卒業（修士）。1971年(株)日立製作所那珂工場に入社。マイコン応用プラント計測制御システムの取り纏め、開発に従事。医用血液自動分析装置、MRI装置のソフトウェア開発取り纏めも経験。その後計測器全般の基本ソフト開発に従事。ソフトウェア設計部長を経て、ソフトウェア開発技術指導にあたる。1998年日立サイエンスシステムズ転属。主管技師長としてソフト開発技術指導にあたるとともに、DNAソフト開発の分野を立ち上げる。最近はCMMIによるソフトウェア開発プロセス改善プロジェクトのリーダとして推進に当たっている。2004年10月にはCMMIレベル3を達成。平成6年技術士（情報工学部門）合格。日立技術士会、茨城県技術士会会員。社外活動として組込みソフトウェア機能規模測定手法“COSMIC-FFP手法”の検討普及活動に3年にわたって参加し、現在JIS化準備完了。解説本の共同執筆準備に当たっている。2006年4月定年予定。

技術士（電気・電子、総合技術監理）、エネルギー管理士（電気）、労働安全コンサルタント、環境カウンセラー　他。68年に早稲田大学大学院修士課程修了。日立製作所に入社し、メカトロニクス機器・パワーエレクトロニクス機器の開発・設計に永年従事し開発センタ長などを歴任。担当業務は、VVVF、ACサーボモ−タ、プリント基板実装機、小型ハードディスク等の開発である。この業務を通して制御、電動力応用などの分野で、既登録済み特許は国内外計75件余（内、外国40件）に達した。1件は89年に関東地方発明表彰発明奨励賞を受賞した。この後、同社の情報部門にて、顧客に対する業務改革支援に従事しビジネスモデル特許の取得活動を推進した。また、環境配慮設計、省エネ技術の研鑽を続け、某県の下水道事務所の省エネのコンサルを行なった。現在、技術士事務所を開設しこれまでの経験、多くの公的資格を生かし各種のコンサル業務を行なっている。

技術士（電気・電子部門）（総合技術監理部門（申請中））、エネルギ−管理士（電気）、監理技術者（電気・通信）。1960年北海道立釧路工業高校電気科卒業。1960〜1976年(株)日立製作所に勤務。車両用制御器の設計に従事し、新幹線0系の電気品からリニアモ−タを応用した貨車加減速装置の電気品の計画設計など幅広い分野を担当。1976年関連会社の日立テクノエンジニアリング(株)に転属し、鉄道車両用教習装置の開発や設計業務のOA化を担当すると共に、自主開発品の鉄道車両用ワイヤレス応用製品の開発を行った。2001年定年退職を機に、地域社会への貢献をするために、（社）日本技術士会・茨城県技術士会の活動の中で、「原研」の技術移転事業を行った。又、2003年からは技術士会の活動と平行してNPO法人「なかなかワ−ク」の活動の中で、茨城大学や地元企業を訪問してのコ−ディネ−ト活動を展開中である。

中小企業診断士（商）。現在、ニューマネジメント研究所（経営コンサルタント業務）代表、茨城大学客員教授（共同研究開発センター）。主に経営戦略、マーケティング・新製品開発、ベンチャー企業育成、経営革新・事業再構築・金融財務等指導。業種も幅が広い。実績は300余社。公益法人・NPO法人設立指導多数。“経営者に信頼される力強いサポーター”をモットーに現場に強い指導が特長。1961年常陽銀行入行後、営業・融資審査、1977年経営相談室にて経営相談、診断指導。1981年同行文化財団設立、イベント・出版物発行等カルチャービジネスの企画・推進、以後企画部調査役（商品開発、経営計画等）、営業統括部調査役（PR・営業企画）他、1992年兎平支店長（日立市）、1995年同行退職と同時に現研究所設立。1983年産業能率短期大学能率科卒。1999年より茨城大学客員教授として研究・新製品開発指導の他、TLO（技術移転）・大学発ベンチャーに注力。(財)茨城県中小企業振興公社マネジメントエキスパート、事業可能性評価委員他茨城県関連委嘱並びにNPO役員等社会活動においても活発に活動中。

元(株)日立エレクトリックシステムズ取締役受電システム本部長。1965年山形大学工学部電気工学科卒業。日立製作所入社。日立工場、大甕工場にて制御機器の設計、開発に従事。また製鉄所の騒音公害防止対策に取り組み、鋼管移送騒音防止装置を鉄鋼メーカーと共同開発し製鉄所の騒音低減システムとして全国発明表彰の経団連会長賞を受賞した。その後電磁超音波探傷、肉厚計測装置など製鉄所の熱間圧延ラインに於けるオンライン計測システムの研究開発に従事。1980年国分工場に移籍、設計部長、工場長補佐を歴任。1997年(株)日立エレクトリックシステムズに移籍し工場経営に当たる。

技術士（機械部門），工学博士，1968年東京大学工学部舶用機械工学科卒業。1971年東京大学工学系研究科舶用機械工学専門課程博士課程修了。1971年〜2002年(株)日立製作所機械研究所に勤務。入社以来，フォークリフト用直流モータの冷却，空調用熱交換器の開発，内面加工伝熱管の開発，難着霜熱交換器の研究，代替冷媒用伝熱管の開発，燃料電池用改質器の研究，マイクロタービン用排熱回収器の研究など，熱関係の研究と開発業務に従事（論文発表30，権利化特許50）。この間，日本伝熱学会理事，日本機械学会熱工学部門総務委員などを歴任，秋田大学，九州大学の非常勤講師を務める。日本伝熱学会技術賞，日本機械学会熱工学部門功績賞を受賞。2002年主任研究員で同社を定年退職。2003年より技術士事務所を開設し，技術士受験講座の講師を務めている。

技術士（応用理学、総合技術監理部門）、第1種放射線取扱管理者、大気関係第一種公害管理者、環境省環境カウンセラー、CEAR環境MS審査員補、京都大学工学博士。1969年京都大学大学院工学研究科博士課程電気工学専攻修了。1970年から(株)日立製作所国分工場勤務。1977年まで変圧器の開発・設計に従事。その後水素イオンビーム（IB）を利用した核融合装置用中性粒子入射プラズマ加熱措置（NBI）の開発及びその指導。京大ヘリオトロンE及び日本原研JT−60の核融合装置に納入。引続き水素負IBのNBIを開発し、同上JT−60及び文科省核融合科学研究所大型ヘリカル装置に納入。1983年からIB技術の一般産業への応用開発にも参画、IB利用ミリング装置、ミキシング装置他を開発製品化。1996年から電機システム事業部（旧国分工場）の環境MS管理にも参画。事業部内の環境調和型製品化取り纏め。2003年上出技術士事務所開設。環境カウンセラー活動、産学連携コーディネータ活動等に従事。

1967年千葉大機会工学科卒。1967−88日立製作所、日立研究所、1988−95、空調事業部、排水高度処理、原子力復水浄化、都市エネ、空調省エネなど環境、エネルギー関連技術の開発、1982　工学博士。1955年　日立プラントに転属、上下水処理、クリーン化、空調、施工合理化など開発、新事業開拓を推進、2005年6月退職予定。化学工学会、機会工学会会員。

技術士（化学部門）、労働安全コンサルタント。1961年山梨大学工学部応用化学科卒業。61〜98年日立製作所に勤務。日立研究所においてセラミックス及びガラスを主体とした電子・電気部品の開発に従事。この間電力用セラミック系抵抗体の開発、液晶素子の配向膜製造プロセス、透明導電膜の開発、世界に先駆けた高熱伝導炭化珪素セラミックスの応用製品開発、大型計算機用LSI実装多層配線セラミックス基板の開発、センサー用、磁気ヘッド用、ハイブリッドIC用など多くの低音軟化ガラスとその応用製品の開発などに従事。93〜98年研究所の開発センター長としてものづくり部門を経験後退職。日立地区産業支援センターの実務アドバイザーとして産学連携コーディネート活動を継続中。また93年より茨城大非常勤講師を継続中。

技術士（電気・電子部門）、エネルギー管理士（電気）。1960年静岡工業高等学校電気科卒業。同年(株)日立製作所に入社、鉄道車両の電気設備の開発・設計に従事。直流電動機用のチョッパ制御装置、交流電動機用のVVVFインバータ制御装置など、電力用半導体応用製品の開発・設計を行い、数多くの電気機関車・電車・モノレール車両等を世に送り出した。また都市交通用リニアモータ電車の開発に参画し1999年に市村賞貢献賞を受賞した。知的所有権登録は33件。1999年に同社を退社後、日立水戸エンジニアリング(株)に移籍。2003年からはエネルギー管理のコンサルタント業務を開始。専門分野は、電気応用、特に電動機の応用および電動機の制御。

技術士（機械部門）、環境マネジメントシステム審査員。茨城県中小企業振興公社テクノエキスパート登録。1972年東京電機大学工学部精密機械工学科卒、同年(株)日立製作所入社。1972−−−1980　各工場を巡回し生産技術を推進する活動に従事。1980−−−1992は半導体製造の自動化省力化設備の設計・立上げに注力（特許15件以上出願）。1993−−−1997は半導体製造に関して生産管理、用役・排水管理、設備投資、ライン新設の責任者として従事。1998−−−2002ロシアのサンクトペテルブルクに合弁会社を設立、社長として執務。パワー半導体の販売・車両用インバータ現地生産の検討（部品・材料・製造技術）を実施。ロシアで計3回現地生産について発表。2002に日本に戻り、電力Grインバータ推進本部事業企画部長として中期計画立案に従事、現在に至る。専門分野は主として、半導体プロセスや電子製品の自動組立設備計画に関する技術。

技術士（電気・電子）、エネルギー（電気）管理士、労働安全コンサルタント。1961年岩手県黒沢尻工業高等学校電気科卒業。1961〜1996年(株)日立製作所に勤務。この間、エレベータならびに鉄道車輌の遮断器や継電器等の機器、自動列車制御装置等の信頼性評価を担当。特に、鉄道ならびにエレベーターに初のマイコンを採用するに当って、システム信頼性確保と半導体の不良摘出設備等の開発を行った。その他、エレベータや鉄道並びにコンピュータ情報端末装置等の生産・品質評価設備等の合理化設備の開発に従事。鉄道関係においては、電気機関車や電車用インバータ装置の開発・評価に取組み、特に、大容量IGBT素子の寿命評価法を確立した。日立製作所退社後、日立水戸エンジニアリング(株)に移籍し、鉄道用旅客案内システムや駅ホーム棚のハードウエア設計に7年間従事した。2003年から購入先、関連会社の品質評価や、製造工程の診断・指導を行っている。

(株)日立製作所モノづくり統括本部主管技師、技術士（機械部門）、ブレイクスルー思考指導者、第3種冷凍機械主任者。日本・茨城県・日立技術士会、自動車技術会、日本企画計画学会ほか所属。1968年東京工業大学理工学部機械工学科卒業と同時に(株)日立製作所自動車機器事業部に勤務。十指にあまる新型圧縮機の開発から代替冷媒対応まで、23年間自動車用空調機の設計開発業務に従事。その後、電装機器、エンジン機器関連製品のプロジェクトリーダーとして数々の記録製品を世に送り出した。この間、特許取得30件、究発表10件、社外投稿6件、1980年関東地方発明奨励賞受賞。2000年7月、(株)ユニシアジェックス執行役員開発本部副本部長就任、2002年10月、(株)日立ユニシアオートモティブへ社名変更され執行役員品質保証本部副本部長。2004年7月、(株)日立カーエンジニアリングへ転属し今日に至る。

１９６５年山形大学工学部機械工学科卒業。６５年に日立電線㈱日高工場に入社。以来製造装置の設計･製作やボイラー管理に従事し生産の合理化、省エネに寄与。省エネルギー管理者の資格を取得する。１９８５年以降は 半導体､素子の製造･開発を課長として担当､製造設備及び微細化･クリーン化技術を習得し多方面に応用を図る。　更に機器用電線､光デバイスの製造では､副部長として電子線装置の活用や光通信用素子､コネクタのレーザ応用ロボットによる精密加工･組立や基板実装技術の向上に努める。また射出成型機基板(MID)､携帯アンテナのメッキ品質向上､量産化に努力。２００７年に関連会社に移籍後は､これまで培ってきたノウハウの移管に活動した。

1969年慶応義塾大学工学部応用化学化卒。同年日立製作所日立研究所入所。固体・液体絶縁材料の電気物性、半導体・電気品の封止材料の開発担当。1977年日立工場に転籍。核融合試験装置・超伝導装置・加速器等の心臓部コイルの開発・ならびに現地据付まとめ担当。その後タービン発電機・水車発電機の設計・製造技術開発担当し、同時にこれらの予防保全技術開発促進を遂行。平成5年参事・平成5年信頼性保証センタ長・副技師長任用。現在に至る。日立茨城専門学校講師・厚生労働省労働基準協会専任講師等を歴任。

1969年山形大学工学部電気工学科卒業。同年、（株）日立製作所日立研究所に入社。その後一貫して、変圧器・リアクトルの研究・開発に従事。電力用高電圧大容量変圧器から一般産業用小型変圧器、そして高周波特殊変圧器など多くの製品開発に関与。専門は電磁界現象解析、低損失化技術、そして磁性材料活用技術。これら技術をベースに、日立製作所変圧器の新製品・記録品開発に広く貢献した。また1980年後半からは電気学会、日本磁気学会活動に参画し、各種専門委員会委員、技術委員会幹事、さらに論文・編修委員などの役職を歴任した。2005年日立製作所電力電機開発研究所を定年退職。以降、株式会社日立メディコ、パワーエレクトロにクス設計部にてテクニカルアドバイザーとして勤務。現在、茨城工業高等専門学校（電気応用工学）、長岡技術科学大学（電機設計学）非常勤講師。

1961〜1995年(株)日立製作所　那珂工場に勤務して電子顕微鏡の開発に従事。この間、新しい原理のフィールドエミッション形電子顕微鏡（FE−SEM）を開発し、研究用から半導体の微細寸法計測用の測長SEMを開発し世界トップシェアー製品に育てる。これらの製品群は、半導体の進歩や生物・バイオ分野、新材料分野の研究に大きく寄与してきた。この実績で日本電子顕微鏡学会賞やIR−100(米国)、大河内賞、市村賞、毎日工業技術賞、関東地方発明賞などを受賞。1985〜1995年まで電子装置設計部長および那珂工場　副工場長（次長）を歴任。1995年〜2003年は(株)日立サイエンスシステムズの取締役社長として、電子顕微鏡や生化学自動分析装置の開発・製造・販売会社を経営して、会社経営によりビジネス全体を体験してきた。2003年〜現在までは、今までの体験を生かして(株)日立ハイテクノロジーズ　那珂事業所の技術顧問として製品開発の指導を行っている。

1960年山形工業高校化学科卒業。元㈱日立製作所　法令環境センター副センター長。1960年㈱日立製作所入社。生産技術・製造を担当。電力用変圧器の電気絶縁技術開発を推進。91年から法令コンプライアンスおよび環境管理を担当。ISO140001取得、公害防止管理を推進した。96年日立協和エンジニアリングに転属し、環境生産技術センタ長として、めっき・塗装・化学分析等に関する環境管理を推進。01年退社後、「椿コンサル事務所」を設立ISO14001・ISO9001を中心にコンサルティングに従事。また(財)日立地区産業支援センターのISOアドバイザーとして活動。

技術士（経営工学、総合技術監理部門）、中小企業診断士、労働安全コンサルタント、品質マネジメント主任審査員、環境マネジメント主任審査員。1960年山梨大学工学部電気工学科卒業。1964年〜1993年日立工機(株)に勤務。新製品（超遠心機、ミクロトーム、臨界点乾燥機、酵素固定装置、真空ポンプ、ラインプリンタなど）の開発（17年間）、プリンタの生産技術・製造品質・信頼性向上の推進・作業及びロジスティックの標準化（10年間）、ISO9000認証取得活動の推進（2年間）。1993年阪本技術士事務所を開設、ISO9000／14000の審査・コンサルティング、OHSAS18000のコンサルティング、経営改善・新製品開発の指導などを実施（審査95社、指導75社）。2003年(株)コンセプトクリエイトを設立、ISO9000／14000のコンサルティング、OHSAS18000のコンサルティング、経営改善・新製品開発指導、エコステージの評価・指導、土壌環境改善指導を推進中。

1962年大阪府布施工業高等学校電気科卒業。　(株)日立製作所多賀工場に入社。1965年(株)日立制作所日立茨城専門学院電気科卒業。1965〜1994年家庭用電気掃除機の研究・開発設計を担当し、掃除機の研究・製品開発、事業・販売戦略を推進。その間に、自出願特許登録73件保有。1994〜2005年家庭電化製品の研究・製品開発、商品企画、事業・生産・販売計画を推進。社外活動として、（社）日本電機工業会掃除機技術専門委員会の日立委員として1977年より22年余担当、さらに、委員長として7年間、日本の家庭用電気掃除機の技術課題に対応した。2005年3月主管技師長としてのシニア社員を終え、日立ホーム＆ライフソリューション(株)を退社。

1969年電気通信大学電波通信学科卒業。同年株式会社日立製作所に入社。同社中央研究所特許部において、半導体、電子計算機、ロボット、原子力などの先端技術の特許出願を担当。1978年からは主として沸騰水型原子炉、高速増殖炉、核融合・ウラン濃縮技術などのエネルギー関連技術の特許出願を担当。その間、米国ワシントンDCの特許法律事務所で、米国特許の取得と活用について研修。帰国後は、東京高等裁判所での訴訟を通して我が国での特許訴訟についても研修。1995年に日峯国際特許事務所に転属し、世界各国の特許出願業務を担当し、数々の外国特許を取得。2007年にはがん治療用カテーテルを開発するベンチャーである株式会社コーセイアドバンスの取締役を兼任している

技術士（経営工学部門，総合技術監理部門）。1級管工事施工管理技士。公害防止主任管理者。大気関係第1種公害防止管理者。1966年山形大学工学部機械工学科卒業。1966〜2003年日立プラント建設株式会社に勤務。1996年入社と同時に，金属精錬炉用バッグフィルター式集塵装置，及び，空気輸送装置の計画，設計，生産管理，据付に従事（5年間）。1971年以降，集塵システム全般（拡散煤煙の集煙，遠心式集塵，濾過式集塵，電気式集塵）に業務範囲を拡大し，その開発，計画，設計，試験に従事（7年間）。1982年から同社研究所勤務となり，電気式（静電式）集塵の集塵理論及びソフト（計画）技術，ハード（製品）技術の研究開発に従事（4年間），1988年から，流体工学（主として空気流れ）及び粉粒体工学に関する製品応用技術の実験的研究開発とその指導に従事。またそれと併せて，プラント建設現場施工支援ロボット，生産管理技術，製品事故対策技術（材料，振動関係技術）への研究範囲拡大を企画提案し実行（4年間）。1992年本社業務に戻り，生産技術部を発足させ，発電所建設，ビル設備建設，水処理・集塵等環境設備建設の施工合理化を目的とする生産管理技術の開発と普及に従事（11年間）。2003年定年退社し，渋谷経営技術研究所を設立して，生産管理，ISO認証取得，省エネルギーを中心としたコンサルタントを始める。

１９６５年東北大学工学部機械科卒業。１９６５年㈱日立製作所に入社。帯鋼冷間圧延機のハード設計と最新式圧延機開発への参画で機械設計技術を磨き、その後　鉄・非鉄用冷間板圧延設備、熱間帯鋼圧延設備、厚板圧延設備のエンジニアリングを担当。計画設計、見積・契約･取り纏め等で豊富な経験を積み、国内外の多くのプロジェクトに参画し、特に冷間圧延機の分野における日立圧延機のブランド・シｴアー向上に貢献した。日立工場機械設計部長を歴任し、日立製作所本社機電事業本部次長などを経て、１９９３年に㈱日立機電工業に転出し、天井クレーン、新事業（半導体ウェーハ搬送システム、液晶基板搬送システム）のエンジニアリングと開発に従事。特に新事業では顧客ニーズの先行開発や技術課題の解決、品質確保に奔走した。

1984年にCVS（米国VE協会公認）1994年の技術士（経営工学部門）2000年にマスター・マネジメント・コンサルタント（全日本能率連盟認定）を取得した。1958年に日立電線(株)の製造エンジニアとして入社し、19年間にわたるゴム・プラスチックス絶縁電線の品質管理、生産合理化、材料（半導電性素材等）開発などで効果をあげた。この間多くの特許を収得。1977年(株)日立製作所のVEプロジェクトに2年間の実践体験し、プロジェクトマネジメントの力を蓄えた。1979年に日立電線(株)へ組織的VEを導入し、拡大をはかり、1993年に「VE普及功労賞」を受賞。経営工学の理論を実践しやすく工夫し、オリジナル管理技術を多数発表。「通商産業大臣賞」2回。講演・講師回数多数。2000年「関　技術士事務所」を設立し、管理技術を駆使した経営改革、商品開発、業務改善等のセミナーや原研技術移転、ISO審査機関の改革等コンサルタントの全国展開をしている。

県立下館第一高等学校卒業。日立製作所入社、知的財産本部に所属し研究所及び工場の発明活動の支援、特許出願業務、自社特許権の活用、他社特許権対策業務を担当し国内及び米国での特許訴訟事件を経験。担当した技術分野は自動車用電装機器、小型電動機、荷役機械、OA機器、家電品に及ぶ。その間取得した特許について1986年社団法人発明協会の関東地方発明表彰で発明奨励賞受賞。1993年〜2002年日峯国際特許事務所に勤務、主として日立製作所及びその関連会社から依頼される特許出願業務を担当。

1962年秋田県立横手工業高等学校電気科卒業。同年（株）日立製作所日立研究所に入社。1965年同社日立茨城専門学院電気科卒業。日立研究所では電気自動車の研究開発、プリント板・半導体設計支援CADの開発、回路解析CAEの開発などに従事。その後、工場に転勤し研究所で開発したCAD,CAEの製品化・販売計画を推進。1987年に日立エンジニアリング（株）に部長補佐として転属し、製品化したCAD、CAEを使った半導体の実装設計を支援。1994年茨城日立情報サービス（株）に部長として転属。長年培った人脈や外販力を活用し、鋳造CAEソフトの開発・販売元として国内外販売展開、さらに世界的に使用されている各種CAEソフト、CAOソフト（最適化）、汎用DB(オラクル)の販売代理店事業を国内展開し同社の国外販売展開の基礎を築いた。2003年同社を退社後、（財）日立地区産業支援センターの中小企業実務アドバイザー。

1973年東京工業大学機械修士卒業。同年（株）日立製作所入社。タービン発電機の設計を2年間経験した後、真空遮断器の開発・設計に長く従事し、真空中でのアーク現象・材料特性、超高真空技術に精通し、原子力発電所・火力発電所・JR等の鉄道電力系統のプラントに最適な真空遮断器を多数開発した。その後、配電用遮断機・アモルファストランス等の配電機器の設計・製造・品証を含めた経営全般に携った。2001年に（株）日立ハイテクコントロールシステムズの取締役となり、半導体ウエハ搬送システム、血液検体搬送システム、計装システム等の設計・製造を含めた経営に参画した。電力会社向けの受注生産品から産業用の量産品まで幅広い生産現場を経験。

1963年滋賀県立瀬田工業高校電気科卒業。(株)日立製作所多賀工場に入社。1966年(株)日立制作所日立茨城専門学院電気科卒業。1966年～1970年業務用掃除機、ドライクリーナの開発設計を経て、1970からカラー複写機、レーザプリンタなどの電子写真関連装置の研究・製品開発に従事。その間に日本特許登録54件、米国特許登録31件取得。1998年(株)日立製作所を退社、同年(株)セキノスに入社、企画開発統括部長としてプラレンズ製品の研究・製品開発に従事、光学シミュレーション技術、生産技術、計測評価技術を含むナノ技術分野への環境整備を推進、2003年に同社を退社。一貫して先端技術に携わり、国内はもとより欧米諸国、韓国、中国企業との技術交渉を数多く経験した。

ないとうしょうたろう。１９６７年東京工業大学電気工学科修士卒業。元日立製作所主管技師長。６７年（株）日立製作所入社、一貫して自動車機器関連業務に従事。入社後電気自動車用制御装置の開発を進め、通産省の大型プロジェクトに参画、その後電装品、カーエレクトロニクス製品の開発設計を担当。１９８７年から電子設計部長として、エンジン制御装置、センサの開発設計とりまとめ、１９９２年からＥＶ開発センタ長として、電気自動車及びハイブリッド電気自動車（ＨＥＶ）用駆動システム、及びコンポーネントの開発、実用化を推進、国内外の多くのカーメーカとのプロジェクトをまとめた。特に２００４年から４年間、Executive Chief Engineerとして、北米テクニカルセンタに出向。モータ、インバータ、バッテリのＨＥＶ駆動システム部品を提供し、現地窓口として、北米カーメーカのＨＥＶ技術開発をサポートして、ＨＥＶ量産化に大きく貢献した。

愛知県名古屋市出身。茨城県ITエキスパート、経営品質協議会認定セルフアセッサー、茨城県経営品質協議会運営委員。1972年3月工学院大学電子工学科卒。1972年4月　(株)日本システムディベロップメント入社。当時の日本電信電話公社（現NTT）の武蔵野、横須賀電気通信研究所にて国産超大型コンピュータのシステム制御開発に従事。システム制御を中心としたOSの開発に従事。その後、1979年10月茨城ソフトウェア開発(株)に入社し、アプリケーションシステム（生産管理、販売管理、物流管理、プラント制御など）の開発に従事。プロジェクトリーダー、プロジェクトマネージャーなど経験後、社内全体の整備を行なうべく管理の責任者として管理業務に従事。経営計画の策定、人事・評価制度の策定、ISO9001の導入、プライバシーマークの導入など仕事の仕組みづくりなどを行なう。2004年4月(株)ナリタ　マネジメント・オフィスを設立し、ITコンサルタント、経営コンサルタントとして実務をベースとした中小企業への業務支援（ITの導入、経営計画書の策定、人事・評価制度の策定、ISO9001の導入、経営革新の実践など）を行っている。

元日立製作所日立工場長付。1962年岩手大学工学部機械工学科卒業。技術士（機械部門）、エネルギー熱管理士、労働安全コンサルタント。1962年〜1999年日立製作所勤務。入社後FORTRANを手がけ設計業務の機械化を先導。その後コンピューターコントロール時代の先駆けとして発電プラントの運転自動化の開発に専念。また火力発電プラントの運転員訓練用シミュレーターの開発、ディジタル制御技術の確立など開発と設計業務に従事。この間大甕工場、本社事業部、日立工場と転籍。1999年ニガテックを設立し代表取締役に就任、エネルギー分野のコンサルタントを始める。

茨城県中小企業振興公社登録専門家　（電子、制御システム技術、電子機器の設計技術、計測技術、電子式センサ技術，etc．）に登録。1975年国家試験機械製図技能士1級取得、1976年職業訓練指導員（電気、機械）取得。1958年3月日本大学付属東北工業高等学校電気科卒業。1958年4月(株)日立製作所に入社、多賀工場、那珂工場、国分工場に勤務し、電気計測器の開発、工業用計測器の開発、電力用静止形保護継電器の開発、電力用配電保護システム（マイコン応用）の開発、配電線路の事故検出システムの研究開発などに従事。1979年4月から1992年3月(財)日本電機工業会保護継電器規格委員会保護継電器専門委員として規格制定などに参加。1996年5月(株)日立製作所を定年退職し同時に(株)日立エレクトリックシステムズに入社、半導体磁気センサ応用電流変流器、コンパクト遮断器用静止形（1チップマイコン応用）保護継電器の開発、電子光電式センサの開発、などに従事。2003年5月同社を退職し現在に至る。

1965年山形大学工学部電気工学科卒。同年日立電線入社。以後の職務経歴は　電気応用設備設計（圧延機周辺機器など）、ゴム応用高電圧部品設計、マグネットワイヤー製造技術、電力ケーブル防災システム設計、電力ケーブル設計、特殊直流ケーブル（電子顕微鏡・X線・加速器）設計、絶縁診断装置（電子式）設計、光通信測定システム設計。平成11年　HIDECシステムズ(株)転属。絶縁診断、放送局の総合通信システム建設、電波測定などに従事。平成14年同社を定年退職後、東京電気管理技術者協会で受電設備の法定点検業務に従事。平成16年HIDECシステムズ(株)再就職しLAN構築の専任技術者。平成18年3月退社。現在旧科技庁関連データベース作成に関わっている。技術士（電気電子・ 総合技術監理）。モンゴル緑化日本委員会会員。太極拳修行中。

技術士（電気電子部門）、監理技術者、建築設備士、一級公害防止管理者、昇降機検査資格者、工学博士他8件取得1960年小樽千秋工業高等学校（電気）卒業、東京電気大学（i二部）中退、信州大学社会人博士課程（工学）1997年卒業。1960〜2000年(株)日立ビルシステムに勤務昇降機等ビル設備機器の保全用機器や診断測定器の研究開発に40年間従事。主に磁気探傷装置（ロープテスタ等）、X線透視探傷装置、磁気歪診断装置等非破壊検査装置を研究開発して特許220件出願、発明協会及び機会学会、電気学会、非破壊検査協会に論文発表して技術賞等の各賞を頂いた。2000年11月から同社嘱託技術顧問として若手社員の技術指導と国内3大学の客員研究員海外3大学の客員教授、企業5社の技術顧問を引き続き行い現在に至る。

技術士（機械部門）、ISO9001審査員補／ISO14001審査員補、労働安全コンサルタント、一級電気工事施工管理技士。　1961〜1996年(株)日立製作所日立工場に勤務。1986年火力設計部主任技師。日本の電力が水力から火力へ、そして原子力、コンバインドサイクル発電へと変遷していく間、火力・原子力発電用蒸気タービンおよびガスタービンの設計に携わった。この間、タービン長翼の開発、タービン主要弁の信頼性向上技術の開発等を行い、1973年「50／60サイクル共用蒸気タービンの開発」で日本電機工業会進歩賞を受賞。　1996〜2002年　日立ニュークリアエンジニアリング(株)重電機設計部部長及び日立エンジニアリング(株)電力エンジニアリング第一部副部長として、火力機器、発電機、核融合装置、モータの設計管理。2002年5月退職。・　2003年「フジタ技術士事務所」を設立、ISO9001コンサルタント、中性子利用推進コーディネーターなどを行う。

技術士(電気電子部門)、１級電気工事施工管理技士。１９７2年茨城大学工学部電気工学科卒業。同年、日立製作所入社。大みか工場にて高圧モータスタータ、高圧電磁接触器、磁気応用センサの開発設計に従事。１９８３年よりは国分工場にてレーザトリマ、レーザリフロー、液晶マスク式レーザマーカ等のレーザ応用電子デバイス製造装置開発また、イオンビームスパッタ、イオン注入装置等のイオンビーム応用製造装置の開発に従事。２００１年、所属部門の分社化に伴い日立ハイテクノロジーズに転属、知的財産部にて知的財産の創生・活用業務に従事。２００８年那珂事業所に移り製品安全リスクアセスメント、製品安全に関わる各国法規制・規格対応業務に従事。２００９年日立ハイテクノロジーズを定年退職し、技術コンサル活動を開始。

1965年鳥栖工業高等学校卒。日立製作所入社、多賀工場にて生産管理・生産効率化に取り組む。その後物流合理化、製造生産管理のコンピュータ化を担当。ポンプ課・生産技術部・ワープロ製作課・を経て1991年より関連会社日立ホームメイドアンドライフソリューション(株)にて家電品・デジタルメディア製品の特許管理を担当。2002年同社退社。

技術士（情報工学部門）、情報セキュリティアドミニストレータ、工事担任者デジタル第1種、Microsoft　Certified　Professional。1979年北海道大学機械工学第2学科卒業。1979年〜1989年日立エンジニアリング(株)に勤務し、主に火力発電所向け制御用計算機システムの開発・設計を担当。この間、海外に建設した火力発電所向けデータロガー用計算機システムのプロジェクトマネージャーとして、ナイジェリア、クウェート、香港の現地にてシステムの調整から引渡しまでの業務を担当。1990〜1991年米国ネブラスカ州州立大学（ネブラスカ大）大学院にてコンピュータサイエンスにおけるオペレーションシステム等を研究、この後1992〜2000年日立エンジニアリング(株)にて駐車場システム、ビル管理システム、ならびにPCを使用した発電所向けプラント制御（CRTオペレーション）システムの開発・設計を担当。2000〜現在　日立エンジニアリング(株)セキュリティソリューションセンタ（東京浜松町）に移籍し、バイオメトリクス（指静脈、指紋等の生体認証技術）を用いたセキュリティ（個人認証システム、入退室管理システム）製品、ならびにICカードを使用してセキュリティ製品（ICカードによるPCログオン、ICカードと生体認証を連携した情報アクセスシステム）の海外への拡販活動に従事している。

技術士（電気・電子部門）、エネルギー管理士（電気）、一級電気工事施工管理技士。1966年3月日立製作所立日立茨城工業専門学校（現学院）電気工学科卒業。1963年〜1993年(株)日立製作所日立工場および大みか工場に勤務。黎明期の原子炉冷却系プロセス計装設計、制御棒駆動系設計担当の後、プロセスコンピュータを用いた圧延制御システム設計に転じ、自動板厚制御（AGC）、自動形状制御（ASC）などの直接制御（DDC）アルゴリズム開発および自動制御系設計管掌に従事（論文発表約10件、権利化登録特許36件）。1994年日立プロセスコンピュータエンジニアリング(株)に転属しパソコン応用システム開発管掌（副技師長）を経て、2001年(株)日立情報制御システムに転じ電力等省エネルギーシステム開発企画などに参画（チーフエンンジニア）した後、2002年同社を退職。2003年10月(株)つくば研究支援センター・産学官連携コーディネータ就任、2004年3月任期満了にて同社退職。現在、技術士事務所エバンス代表、NPO法人なかなかワーク会員、茨城県テクノエキスパート。

株式会社流通ビジネスコンサルティング代表取締役。産能短期大学の非常勤講師として、経営学総論、マーケティングを担当継続。中小企業診断士、ISO14000I、ISO9000／2000、ITCを資格取得により、多角的な視点から、中小企業経営戦略支援。中小サービス商業における専門経営者に対する経営戦略支援。対象業種は、衣料、酒販店、製造菓子、家電店、金物、旅館、寿司などの中小商業・サービス業の経営者に対して、時代に対応した経営戦略を明日の経営に実践的に行動に移す部分まで支援する。なお、創業に関する経営者意識、経営者の事業計画書作成支援、雇用能力開発機構の雇用・能力サポートセンターにおいて、創業支援と創業相談に応じている。「専門店経営の成長要因の解明」（産能大学大学院修士論文）「実践・中小商業診断技法」（税務経理協会）「仕入管理」（産能大学出版部）「加工食品のマーチャンダイジング」（産能短期大学通信教育部）「売れない時代に売る品揃えの秘訣」（経営情報出版社）「売れる店はここが違う」（日本経営指導センター）等

1981年〜1999年まで日興證券(株)に勤務。その間、資金部で全社的な資金調達をおこない、また、同社の英国現地法人である日興ヨーロッパで、10年に渡り、ユーロ資金調達、債券起債、共同財務部長等の職務についた。帰国後は、全社的な与信管理の責任者としてリスク管理を行った。1999年6月より経営ITコンサルタントとして独立した。2003年(株)ネクストジャパンの東証マザーズ上場に伴い、同社の社外監査役として就任した。2004年には茨城県中小企業振興公社のマネジメントエキスパートに就任した。2005年には中央大学商学部兼任講師も歴任した。中小企業に対して以下の支援を行う。
・経営革新計画、企業再生計画、資金計画等の策定／実施支援
・創業・開業支援
・新入社員・中堅社員・経営者教育（経営革新、企画、プレゼンテーションなど）
・中小企業の情報化計画立案支援／情報化計画の実施支援

技術士（電気電子部門）、監理技術者、英検2級、珠算1級。　1961年新潟県立柏崎工業高等学校機械科卒業。1961年〜1977年(株)日立製作所勤務。　入社以来鉄道車両関連の業務に従事、鉄道車両の基本仕様決定に必要な基礎知識を習得。　この間に担当したリニヤーモータ応用の貨車加減速装置の計画関連で2000年に技術士資格取得。　1978年〜2002年(株)日立インダストリイズ｛旧：日立テクノエンジニアリング(株)｝に転属・勤務。　海外向け鉄道車両及び部品の仕様決定と計画に21年間従事し、その後海外戦略展開のための製品仕様の調査と研究に3年間従事。　2002年〜2004年　八洲器材(株)に転属・勤務。　一貫して(株)日立製作所の鉄道車両関連の業務に従事（42年間）している。

1965年茨城大学工学部電気工学科卒業。67年北海道大学大学院工学研究科修士課程（電子工学専攻）修了。94年博士（工学）（北海道大学）。67年茨城大学助手。大学院入学以来、一貫して半導体材料・デバイスに関する研究に従事。研究実績：「SiMOSダイオードの1/f 雑音」「Siプレーナ技術（酸化膜・不純物拡散）」「酸化すず透明電極」「?-?族化合物半導体」「セレン化亜鉛pn接合による青色発光ダイオード」。96年茨城大学工学部メディア通信工学科教授。06年3月定年退職。担当した授業科目：〔学部〕「電気回路」・「電気計測」・「センサ工学」・「半導体工学」・「電子材料工学」、〔大学院〕「応用電子物性」「電子デバイス工学」「メディアデバイス工学」〔修士〕、「薄膜表面物性工学」〔博士〕。対外的には、日立工業専修学校にて「材料計測」に関する臨時講師を経験、金属表面技術協会にて「薄膜・皮膜の電気的評価方法」について依頼講演。茨城工業高等専門学校非常勤講師（「固体物理」担当）、茨城県中小企業派遣事業（中小企業テクノエキスパート派遣事業）に係る「専門家」を歴任。「VLSIのESD障害技術対策」についての博士論文指導（主査）。8名の博士論文副査。「ハードディスクなど磁性薄膜の高記録密度化」「アクティヴフィルター」についての共同研究。06年5月茨城大学名誉教授就任。

元(株)日立製作所栃木工場製造本部長。元日立多賀テクノロジー(株)取締役社長。1961年茨城大学工学部機械工学科卒業。1961年4月(株)日立製作所入社、多賀工場家電設計部長（洗濯機他水関連商品担当）、本社家庭電化事業部電化機器部長（多賀工場商品の営業担当）、リビング機器事業部初代商品企画部長（多賀、栃木、青梅他関連会社を担当）、栃木工場製造本部長（現場改革）、更に家電関係の関連会社である日立多賀テクノロジー(株)取締役社長を歴任。一貫して家庭電化製品（ホワイトグッツ）を中心に、不特定多数の顧客を中心とした商品のマーケティング〜商品企画〜商品開発〜商品設計〜商品製造〜販売（営業）と一連の業務を経験したオールラウンドプレイヤー。更に関連会社の社長として10年間「事業体質の革新」を旗印に新商品開発、新事業創出、製造現場の改革（JIT活動）を進め会社経営全般に精通。退社後経験を生かし、フリーランスとしてコンサルティング業などを目指している

電気主任技術者第3種。1961年3月香川県立坂出工業高等学校電気科卒。1961年3月(株)日立製作所入社、特許部（現在の知的財産権本部）に在籍し、発明活動支援、特許取得、特許売り込み、他社特許対策、係争事件処理等に従事。技術分野は回転機、変換器、MHD発電、超伝導、粒子加速器、半導体、液晶分野を担当。半導体が22年で最も長い。1994年2月(株)日立製作所を退職し、(株)日立技術情報サービスに入社し、半導体、液晶、電機分野の特許調査業務に従事。2001年12月からトレセンティテクノロジーズ(株)にてパテントアドバイザーとして特許環境の整備（社内規則整備）、発明の発掘、発明のブラッシュアップ、公知例調査、特許事務所への指示、外国出願の選定、特許教育等に従事。

技術士（機械部門），工学博士。1970年大阪大学大学院修士課程工学研究科卒業。1970〜1992年(株)日立製作所に勤務。社内の研究所に入所後、液体金属ナトリウムの技術開発に着手し，高速炉「もんじゅ」を対象とした冷却系機器・検出器の開発に従事。Na純化装置，Na純度計，Naミスト（ベーパ）トラップ，Na中水漏洩検出器，Na漏洩検出器等の製品化を図る（1970〜1988、主論文10，権利化特許45）。引き続き，レーザ法ウラン濃縮技術開発プロジェクトに参画。主任研究員として，金属ウラン溶融・蒸発過程に関する研究をまとめる（主論文3，権利化特許5）。1992年，(株)日立製作所を退社し，日立ニュ−クリアエンジ二アリング（NE）へ移籍。移籍後は副技師長としてBWRの炉内予防保全，次世代原子炉，核融合装置を中心とした技術開発と設計指導に従事。1999年，日立NE／日立エンジニアリング(株)の合併後は，シニアエキスパートとして台湾龍門原子力発電所等の海外原子力事業に従事。2002年からは加速器を利用した陽子線ガン治療設備の米国向けFDA申請（販売設置許可申請）の業務指導にあたっている。